3D
今回開発したパネルは、10.9、12.1、12.
イムセジョン社長は、「先日、
KDCは昨年300億ウォン以上の3D関連の売り上げを達成し、
東芝は3日、専用メガネ不要で3D(三次元)映像を楽しめる、55型の大型液晶テレビを12月中旬に世界に先駆けて国内で発売すると発表した。国内販売価格は90万円前後。
通常の2D(2次元)映像を見る際は、「4K」と呼ばれるフルハイビジョンの4倍の画素数となる高精細映像を映し出すことができる。
メガネ不要の3Dテレビは東芝が世界初。同社はすでに昨年末から、12、20型のメガネ不要の小型3Dテレビを日本で発売。また、専用メガネを使用して見る3Dテレビも販売している。
ただ、大角正明上席常務は会見で、メーカー側が想定していた3Dの盛り上がりと実際の需要とでは「かなりギャップがあると認識している」と述べ、3Dの売れ行きが当初計画よりも好調ではないことをうかがわせた。その上で、映画館などとは異なり、「家庭で3Dを楽しむ場合は間違いなくメガネを外したストレスフリーで楽しむべきだ」とし、その需要はあるとして大型3Dテレビの投入を決めたとしている。
メガネなし大型3Dテレビの販売計画について、大角氏は「月産1000台でスタートし、グローバル展開の中で台数を積み上げていきたい」と述べ、欧州、中国、アジア、北米での販売を必ず実現させると語った。
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LG電子は、シネマ、3D TV、3Dモニター、3Dプロジェクター、3DノートPC、3Dスマートフォンに続き、革新的な3D技術として裸眼立体視3Dの分野でもリーダーの位置を確保する戦略だ。
今回の製品は、ディスプレイパネルの間にバーのフィルタを配置し、両眼に対して左右それぞれの映像を認識させるパララックスバリア(Pallallax Barrier)方式の裸眼立体視3D技術を適用し、メガネを着用無しに自由に3D立体映像を楽しむことができる。特に、LG電子はユーザーの目の位置を把握し、動きに応じて自動的に最適な3D映像を実現する"アイトラッキング"技術を世界で初めて採用し、新・裸眼立体視3D技術と強調。
"アイトラッキング"は、製品上部に取り付けられたWebカメラ(Web Cam)が、ユーザーの目の位置の変化をリアルタイムで追跡、目の位置が上下左右に移動するに応じて、3D映像の視聴角度と視聴距離を自動的に計算して最適に調整する新概念の技術としている。特定の角度と距離を維持してのみ3D映像を可能にしてきた既存の裸眼立体視3D製品の不便さを解決して3D映像鑑賞時の自由度を持たせた。クリックひとつで、映画、写真、ゲームなどの2D映像もすべて3Dに変換して楽しむことができる簡単な3D変換機能も備えた。20インチのLED製品の出荷価格は129万ウォン(約10万円)だ。バクシファンHE事業本部・モニター事業部長(常務)は"シネマ3Dに続き、裸眼立体視3Dでも、競合他社が真似のできない独自の技術力で'3 D = LG"のイメージを固めたい"と話した。
富士キメラ総研は24日、3D対応のテレビやPCディスプレイ、スマートフォンなどの世界市場調査(一部は国内市場)の結果を発表。このなかで、テレビの3D対応率は2015年で50%と予測した。
同社は、3Dディスプレイ9方式、専用メガネなど関連製品やグラフィックカード/チップなどのデバイス7品目、3Dディスプレイ搭載または3D表示対応機器18品目、映画/テレビ放送/パッケージソフトなどコンテンツ/サービス11品目の各市場を調査/分析。今後の市場規模などを予測している。
3Dメガネを使用する3Dディスプレイ(テレビ/PCディスプレイなどの合計)の市場規模は、2010年が533万台/2,062億円に対し、2011年の見込みは3,493万台/1兆2,185億円。また、2015年の予測は、1億6,746万台(2010年の31.4倍)/4兆1,024億円(同19.9倍)としている。
偏光方式(パッシブメガネ使用)とフレームシーケンシャル方式(アクティブシャッターメガネ使用)の割合については、「パッシブ方式は、アクティブ方式に比べ解像度が落ちるものの、目の疲労を抑制できるほか専用メガネを含め低コストであるなどの優位性があり、今後採用が広がる見通し」と予測。2010年は数量ベースで98.1%がアクティブ方式だったが、2011年にはパッシブの構成比が33.2%に急伸すると見込んでおり、今後もパッシブ方式は30%前後の構成比を維持すると見ている。
また、2012年以降には、RealDとSamsungが共同開発しているアクティブリターダ方式(RDZ)のテレビやPCディスプレイの登場が見込まれることから、方式間の競合が激化すると予測している。
裸眼3Dについては、一部スマートフォンの3D対応や「ニンテンドー3DS」の発売などで、2011年の市場は急激な拡大を見込んでおり、パララックスバリア方式の構成比が裸眼方式の98.3%(数量ベース)を占めると予測。2015年においてもパララックスバリア方式が裸眼方式の96.4%(同)を占めるとみている。将来的にはテレビやノートPCなど中大型でも採用が進み、2015年以降には3Dディスプレイ市場全体におけるメガネ利用/裸眼の構成比(数量ベース)が逆転すると予測している。
2010年の3Dテレビ市場は、2010年が430万台(3D率2.1%)/9,200億円。2011年は、3,100万台(3D率13.9%)/4兆5,000億円と大幅な拡大を予測。その要因としては、30型クラスの中型の製品化や、液晶の120Hzパネル採用によるローエンド製品の拡充、オプション対応製品の増加などを挙げているほか、3D非対応製品との価格差が縮小しつつある点も指摘する。
また、メガネの各方式の競合や、コンテンツ/サービスの拡充にも期待を寄せている。7月の地デジ完全移行(岩手、宮城、福島の3県を除く)の買い替え需要や、エコポイントによる押し上げが消えることからテレビ市場全体は大幅に縮小するものの、3D対応テレビはプラスになると見込んでいる。
特に30~40型以上では3Dが標準化されると見ており、2015年には対応3Dテレビ市場規模が1億4,000万台(3D率50%)/8兆2,000億円と予測。ただし、価格や画質面などから、当面は裸眼ではなくメガネを使用する方式が続くと予測している。
LG Electronics Japanは2011年6月15日、FPR(film patterned retarder)方式の3次元(3D)液晶テレビ「CINEMA 3D『LW5700』」と、最薄部が0.88mmの薄型液晶テレビ「NANO FULL LED『LZ9600」」の2シリーズを日本国内で同年6月下旬から発売すると発表した。CINEMA 3D「LW5700」は32型、42型、47型の3モデル、NANO FULL LED「LZ9600」は55型と47型の2モデルを用意した。価格はオープンだが、実売価格はCINEMA 3D「LW5700」の32型が15万円前後、NANO FULL LED「LZ9600」の47型が29万円程度になる見込み。
CINEMA 3D「LW5700」が採用したFPR方式は、円偏光を利用して右目と左目に入る映像を変えるものである。LW5700では液晶パネルの垂直方向に右偏光と左偏光の領域を交互に設け、右目用と左目用の映像をそれに合わせて投影する。メガネ側では円偏光フィルタを設け、右目と左目で異なる映像が入るようにする。continue
調査ではまず、3Dテレビの所有者に対し、どのように3D映像を視聴しているのかをたずねた。すると、3Dテレビで見たことのある3D映像は、上から「3D映画、スポーツ等の3D映像のDVD」(80.5%)、「3D対応ゲーム」(42.3%)、「3D専門チャンネル」(40.3%)の順となっている。
これら3D映像を3Dテレビで見る頻度については、過半数の53.7%が「週に1回以下」と回答。この視聴頻度は、所有者自身も「購入当初、思ったよりも少ない」(53.4%)と感じている人が多いようだ。
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3Dの世界を、グローバルリーダーとして牽引していくことを宣言したパナソニックにとって、同センターの戦略的役割は極めて大きい。この半年間に渡って稼働してきたパナソニック3Dイノベーションセンターは、どんな成果をあげてきたのか。パナソニック3Dイノベーションセンターの藤井正義所長に、同センターの取り組み、そして、パナソニックの3D事業の現状について聞いた。
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われている視差バリア方式では、視聴者がディスプレイを正面から見なければならないが、Appleの特許はこの制約を取り払うという。センサーで視聴者の動きを追跡し、投影の角度を調整することで、ディスプレイの正面でじっとしていなくても3D映像を見られるようにする。
Apple patents glasses-free, multi-viewer 3D(The Register)
日本電気硝子は,第8世代(2200mm×2500mm)に対応した厚さが0.3mmのガラス基板を,幕張メッセで開催中の「CEATEC JAPAN 2010」に出展した。3次元(3D)映像の表示に対応した液晶テレビのカラー・フィルタ(CF)基板に向けたもの。
テレビ向け液晶パネルでは,製造に用いるガラス基板は,厚さが0.7mmが一般的である。今回の開発品を使用することで,パネル内部の液晶層と偏光板や位相差板などの光学部材との距離が短くなる。これにより,ガラス基板の屈折率が,表示に与える影響が少なくなるという。3Dテレビでは,「クロストーク(右目用と左目用の映像が重なる状態)を抑えられる」(同社の説明員)とする。ただし,「薄くなった分,強度は低下する」(同)という。
開発品は,「オーバーフロー法」と呼ぶ手法で作製した。これは,融解状態のガラスを,棒状の炉の左右にオーバーフローさせた後に,下方向に引っ張ることで板状に形成するもの。研磨などの工程は必要ない。引っ張る際の条件を変更することで,厚さを変更できるという。
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