世界を熱く！カナダの３Ｄ技術

映像が立体的に見える「３Ｄ（３次元）ステレオ」技術に大きな関心が集まっている。ソニーやパナソニックが３Ｄ対応のテレビを発表したのに呼応するかのように、北米でも様々な３Ｄ技術が登場し始めた。新技術の開発現場をカナダに追った。

「どうですか。立体的に見えるでしょう」。カナダのトロント市内に本社を置く画像技術会社のスペイシャルビュー社。３Ｄ製品の開発責任者を務めるイホア・ペトリッキー氏が差し出したのは、画面の表面に特殊なレンズをかぶせた「iPhone（アイフォーン）」だ。特別な眼鏡をかけなくても、映像が飛び出して見えるのが特徴で、「これを使えば、ゲームソフトも３Ｄの立体画像で楽しく遊べます」と自慢の新製品を紹介する。

「3DeeShell(スリーディーシェル）」と名付けた新製品の値段は49米ドル。特殊なレンズとアイフォーン向けのアプリケーションソフトがセットになっており、光学技術とソフトウエア技術により３Ｄの立体画像を実現した。アイフォーン利用者向けに雑誌などで発表すると、またたく間に世界中から注文が相次いだ。「北米では映画館の３Ｄ化が進んでおり、家庭のテレビや携帯電話でも３Ｄ映像を楽しみたいというニーズが急速に高まっている」とペトリッキー氏は言う。

さらに秀逸なのがアイフォーンで３Ｄの立体画像を撮影できるアプリケーションソフト「3DeeCamera(スリーディーカメラ）」だ。日本でも富士フイルムが写真や動画を３Ｄで撮影できる２眼式のデジタルカメラを発売しているが、スペイシャルビュー社の製品は通常のアイフォーンのカメラでソフトウエア的に立体画像を撮影できるようにした。ペトリッキー氏は「３Ｄの技術開発はまだまだ始まったばかり。しかし映像のＨＤ（高画質）化が進んだように、いずれは皆、３Ｄになっていくに違いない」と強い期待を向ける。
インターネット広告の世界に３Ｄやインタラクティブ（双方向）な体験を導入しようとしているのが、カナダの首都オタワに本社を構えるフューエル・インダストリーズ社だ。「フューエル」は英語で「燃料」を表すが、ゲームやネットの世界にもそうした「熱い感覚」を持ち込もうとしている。

「北米での新しいトレンドは女性がゲームをやるようになったことです」。ビデオゲームの開発責任者、ジョージ・ブレイ氏は指摘する。これまでゲームの利用者はヘビーユーザーが多かったが、アイフォーンなどの普及により、ゲームソフトをネットから手軽にダウンロードできるようになったためだ。同社はもともとマニア向けのゲームソフトを開発していたが、ソーシャルメディアとしての携帯端末に目をつけ、ネット広告とゲームを組み合わせた「アドバ（広告）ゲーム」という新しい商品ジャンルを開拓した。

「一番の成功はマクドナルドのおまけに採用されたことです」とブレイ氏は言う。同社の提案により、従来の人形などのおまけの代わりにゲームソフトを入れたＣＤを子供向けの「ハッピーミール」に付けるようした。パソコンにそのＣＤを入れると、マクドナルドの新しいキャラクターがバーチャル（仮想）な世界に子供たちをいざない、そこでゲームを遊んでいるうちにマクドナルドのファンになっていくという仕掛けだ。

フューエル社ではこうした新しい広告手法を『ブランディッド・エンターテインメント（企業スポンサーによる遊び）』と名付け、マクドナルド以外にもペプシコーラなど様々な消費財メーカーに新しい遊びを提案。ネット広告とゲームを組み合わせた新しい双方向のマーケティング手法へと高めた。

「日本の家電メーカーもいよいよ３Ｄの映像機器を商品化し始めましたが、我々は10年も前から３Ｄの技術開発に取り組んできました」。こう語るのはモントリオールに本社を置く３Ｄ技術会社、センシオ社のマーケティング担当副社長のリチャード・ラバージ氏だ。同社は1999年の設立で、2006年に株式を公開。ベンチャー企業ながら、３Ｄ映像技術の標準化に向け、主導的役割を果たしてきた。
映画館などでは特殊な装置を使えばいくらでも３Ｄ映像を上映できる。しかし家庭に３Ｄを普及させるためには、既存のデジタル放送機器やＤＶＤ機器などに３Ｄの信号を通さなければならない。同社はなるべく少ない情報量で３Ｄ映像を表示できる圧縮・送信技術を開発、日本や韓国などの家電メーカーに採用を働きかけてきた。「ここに来て３Ｄの製品が一気に花開き始めたのも、そうした我々の努力の成果だ」とラバージ氏は強調する。

センシオ社の技術は映画館でも使われている。北米には約３万のスクリーンがあるといわれるが、そのうち約１万がデジタル化を終え、さらに約3000が３Ｄ対応になっているという。今後、一般家庭にも３Ｄ対応のテレビやＤＶＤ、ブルーレイ・ディスク（ＢＤ）などが普及すれば、こうした劇場の３Ｄ化にもさらに拍車がかかる見通しだ。３Ｄの技術開発は韓国などの家電メーカーも力を入れているだけに、日本メーカーとしてはこうした海外の技術ベンチャー企業と協力して、世界に通用する標準技術を確立していく必要があろう。