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Flat Panel TV and Display World + Solar Power beyond

薄型テレビと関連する液晶・有機EL・プラズマ技術、業界企業そして市場トレンド情報を掲載していきます。 このブログで激しい市場の動きに追随できます。---- Since Nov.2004

電子ペーパー

18 Jun

量産準備完了、Delta+ブリヂストンの電子ペーパー

コンピュータ向け電源の大手である台湾Delta Electronics, Inc.(台達電)は、ブリヂストンと共同開発した電子ペーパー関連製品を「COMPUTEX TAIPEI 2011」に出展した。会場では、電子書籍端末に向けた開発キットや、屋外看板や値札に向けた利用例を提案していた。
 電子書籍端末の開発企業は、Delta社が用意したAPIを介するプログラムを用意することで「開発期間を3~5割削減できる」(説明員)という。Delta社は屋外看板や値札に関する受注も狙っている。これらの表示を制御するソフトウエアとハードウエアも開発した。この背景には「当社が用いる電子ペーパーは台湾E Ink Corp.(元太)のものよりも低温特性が優れている」(説明員)ことがある。
 Delta社は、電子ペーパー関連製品の量産出荷をまだ始めていないが、「その準備は中国・呉江工場において既に整っている」(説明員)。2012年には256階調を実現したモノクロ品や1670万色のカラー品を手掛ける考えだ。

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20 May

E Inkとエプソン、世界最高解像度※300dpiの電子ペーパータブレットを実現

E Inkとセイコーエプソンは、電子ペーパーディスプレイおよびその表示制御プラットフォームからなる、世界最高解像度※300dpiの電子ペーパータブレットが実現できる"高精細電子ペーパーデバイス"を共同開発。電子ペーパー端末メーカーはこのデバイスを採用することで、高精細の電子ペーパータブレットを短期間で効率的に開発することが可能になる。 電子ペーパーを搭載した電子書籍端末は、紙に印刷したようなくっきりとした表示で読みやすく、低消費電力で薄くて軽いなどの特長があることから、その市場は飛躍的に拡大している。

電子ペーパーの特長が生きる、大量の情報を正確に高速で表示することが必要な分野における利用要望も高まっている。特にビジネス教育用途では、複雑で精細な図面、イラスト、漢字などを滑らかな階調表現で正確に表示するために、現在の160dpi程度からのさらなる高精細化、また、膨大な情報を瞬時に閲覧するために高速でのページ送りや快適な操作性が求められていた。 この市場要望に応えるため、E Inkは世界最高解像度300dpiの高精細電子ペーパーディスプレイを、エプソンはその高速表示や快適な操作性を可能にする表示制御プラットフォームを開発し、高精細の電子ペーパータブレットが実現できる"高精細電子ペーパーデバイス"として、電子ペーパー端末メーカーに供給を開始する。このデバイスを搭載した電子ペーパータブレットは、従来の電子書籍端末と比べて、読みやすさ、使いやすさが格段に向上するため、膨大な量の情報処理が求められるビジネス教育用途や、日本や中国など漢字圏での普及が期待される。

E Inkとエプソンの役割および製品概要は次の通り。 E Inkは、新たに開発した世界最高解像度300dpiの電子ペーパーディスプレイ(9.68インチ、2400 × 1650画素)の製造販売サポートを行う。紙のような表示で読みやすく低消費電力で薄くて軽いなど、電子ペーパーの特長を最大限に引き出した高精細ディスプレイ。 <エプソン>エプソンは、E Inkの高精細電子ペーパーディスプレイの表示制御に最適な"高精細高速表示制御プラットフォーム"の製造販売サポートを行う。これは表示コントローラーIC、アプリケーションプロセッサー、システム用電源管理IC 、ファームウェアを高度なレベルで統合し、さらにプリンター事業で培った高画質を実現する画像処理技術を組み込んだ表示制御プラットフォームで、高精細電子ペーパー端末におけるページ送りの高速化をはじめ快適な操作性表示制御を可能にする。 尚、E Inkとエプソンが共同開発した"高精細電子ペーパーデバイス"の試作品は、5月15日〜20日にアメリカのロサンゼルスで開催されるディスプレイ関連の展示会"SID"のE Inkブースに出展予定。

21 Feb

E Ink社,2010年の売上高は過去最高の252億台湾ドル

台湾E Ink Holdings社は,2010年の連結売上高が,過去最高となる252億台湾ドルに達したと発表した。対前年比では57%増となった。同時に発表した2010年第4四半期の連結売上高も過去最高で,前年同期比で96%増となる97億台湾ドルだった。
E Ink Holding社は,2010年のハイライトとして以下の点などを挙げた。
・2010年7月に,新世代のモノクロ電子ペーパー「Pearl」を発表した。反射率やコントラスト比を50%高めるなどの性能向上を図ったもので,Amazon.com社の「Kindle」やソニーの「Reader」など幅広い端末に採用された。
・2010年11月に,カラー電子ペーパー「Triton」を発表した。中国Hanvon Technology社が,この電子ペーパーを搭載した電子書籍端末を発表した。

18 Mar

E-Bookビジネスの最新動向

米国の「米国大統領経済報告書(The Economic Report of the President )」は、一般教書、予算教書とともに同国の”三大教書”と呼ばれている。
この米国大統領経済報告書が、① PDF、② 「Kindle」の「AZW」、③ 「Reader」や「nook」などの「epub」コンテンツ形式でダウンできることが米ホワイトハウスのホームページ(HP) ※1による発表で明らかになった。政府機関が代表的な企業・E-Book端末機の名称を上げて、HPに記載することは、まず日本では考えられないことである。
一方、日本の総務省は、2009年12月に小学校・中学校の ICT(情報通信技術)教育に関する中長期ビジョンを発表した。この中で、「 2015年からデジタル教科書をすべての小中学校全生徒に配備することをスタートさせ、2020年まで全国展開を完了させる」という施策例の発表があった。
現在の小学校の児童数は約700万名、中学校の生徒数は約360万名であることから、E-Book端末機ビジネスで約2,000億円、デジタル教科書関連や、コンテンツ配信・運用関連、クラウドコンコンピューテング関連などを含めたE-Bookビジネスは日本においても巨大な土俵を築くことになる。目標設定どおりに進むことを期待したい。

※1 the WHITE HOUSE のHP には、① download as pdf 、② download eBook for Amazon Kindle、③ download eBook as ePub for Barnes & Nole nook、Sony Reader and other devices と記載  

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(記事と写真は関係ありません)






17 Dec

情報の有料化と E-Book ビジネス

インターネットが浸透して以降、新聞社によるニュース配信は、「インターネットを介した場合は無料」という風土が定着しつつあったが、ここにきてビジネスの採算性から、情報の有料化が各方面で検討されている。
メジャーな媒体では、日本経済新聞社の「I-Tune対応朝刊:聴く日経」 が内容の見直しなどを機に、月額525円の有料配信となった。また、米メディア大手の NewsCorporation は電子版新聞の有料化を進めており、ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)電子版は、年間約9,000円で多くの有料会員を抱えている。同社は、全て電子版を対象に、2010年から順次有料化する。ブラックベリーなどのモバイル機器からのアクセスも有料化の計画を発表した。
課金は、同社の新聞購読者は週約90円、未契約者向けは週約180円前後となる模様である。さらに、News Corporationは、グループメディア会社の記事情報を米Googleなどで無料で検索できなくする手段を検討している。これから、本格的に立ち上がる E-Book ビジネスにとって、新聞、雑誌などの情報の有料化は、情報内容の充実さに期待するとともにどのように変化するか注目したい。特に、E-Book ビジネスの日本市場における日本語コンテンツに、新聞社などがどのように係わっていくかを関心と期待をもって見ていく必要がある。
15 Dec

凸版印刷,低温プロセスの塗布型薄膜トランジスタ(TFT)で電子ペーパーの低コスト製造にメド

凸版印刷は,透明アモルファス酸化物半導体を用い,製造工程を低温に抑えた塗布型薄膜トランジスタ〔Thin Film Transistor(TFT)〕を試作し,電気泳動方式の折り曲げ可能なディスプレイ(Eーink 電子ペーパー)の駆動に成功した。
同ディスプレイは,酸化物半導体層を印刷法により塗布し,その他の層は一般的なTFTと同様の製造工程で成形したもの。材料メーカである独エボニック・インダストリーAG社と共同で透明アモルファス酸化物半導体の素材を改良し,TFT製作工程における最高温度を従来より100℃以上低い温度(270℃)に抑えた。これにより,TFTの基材をガラスから柔軟性がある樹脂(耐熱フィルム)へ切り換えることが可能となり,フレキシブルなディスプレイの実現性が高まった。さらに,製造工程に塗布を使用したことにより,従来の真空成膜法に比べ生産設備の簡素化と生産効率の向上が見込め,コストを下げた製造にメドをつけた。
ディスプレイ関連専門のリサーチ会社である韓国Displaybank社によると,米国をはじめとする電子ブックリーダーの普及により,電子ペーパー市場は,2017年には6000億円近い規模になるとの予測もされている。電子ペーパーは軽量性とフレキシブル性が求められており,新開発品はプラスチック基材にTFTを作製できるので,これらの性質を満たしやすい。酸化物半導体の利用は,2004年11月に東京工業大学の細野秀雄教授グループがα-InGaZnO TFTを報告して以来注目されており,移動度の高さ,安定性,低プロセス温度,大面積均一成膜可能,透明で塗布形成可能など,従来のシリコン系半導体や有機半導体にない特性を持つことから,多くの企業が研究開発,試作に取り組んでいる。
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