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Flat Panel TV and Display World + Solar Power beyond

薄型テレビと関連する液晶・有機EL・プラズマ技術、業界企業そして市場トレンド情報を掲載していきます。 このブログで激しい市場の動きに追随できます。---- Since Nov.2004

市場

25 Dec

2009年11月のTFT-LCD市場は前年同月比75%増に

米DisplaySearchは12月21日、2009年11月のTFT-LCD市場が前年同月比75%増、前月比1%増の71億3400万ドルになったと発表した。また、LCD-TV用パネルの出荷台数は前年同月比100%増、前月比2%増の1610万台、モニタ用パネルは前年同月比49%増、前月比7%増1630万台、ノートPC用パネルは前年同月比90%増、前月比3%増の1860万台となった。
18 Dec

ソニー吉岡副社長「LED搭載テレビ拡販」 新興国向け割安製品も

ソニーの吉岡浩副社長は日本経済新聞などの取材に応じ、液晶テレビについて2010年度以降の販売拡大策を示した。開発や生産の外部委託を増やして新興国向けの割安な製品を拡充。先進国を中心にバックライトに発光ダイオード(LED)を搭載した製品を拡販する。リチウムイオン電池分野を強化する方針も示した。
主なやり取りは以下の通り。
- 12年度に液晶テレビで世界シェア20%を獲得する方針だ。今年度は前年度比横ばいの計画だが、拡大路線にかじを切る理由は。
「今年度は1500万台を計画しているが、実際は少し増えるかもしれない。ここまでは(生産拠点の統廃合など)構造改革をきちんとやることに重点を置いてきたが、体力が付いてきたら次を狙える」
- 現在の2倍以上に当たる4000万台近くを売ることになるが、どこで増やすのか。
「いずれ半分くらいは米欧以外で販売することになるだろう。新興国ではある程度の価格競争力が必要になるので、自社で生産拠点を増やすよりも、外部を活用する。外部委託比率は来年度に40%を計画しているが、今後はさらに増える」
- LEDバックライトを搭載した製品は。
「対応製品を増やし、LEDを搭載した製品の市場拡大についていけるようにしたい」
- 全社では12年度までに営業利益率5%を目指しているが、テレビはどうか。
「テレビ単独では(5%は)結構難しい。当社の液晶テレビ事業は利幅が小さい。ただ(来年発売する)3D(3次元)映像の対応製品などと組み合わせて提案する」
- リチウムイオン電池への取り組みは。
「自動車向けを検討しているが、ある程度の時間がかかる。投資については今後数年間で1000億円程度を予定している。これとは別に昨年『3年間で400億円』という計画を決めたが景気悪化に伴って中断しており、状況を見て再開したい」
17 Dec

Corning、2009年Q4のガラス基板生産量を引き上げ、2010年の予測も上方修正

米Corningが、2009年第4四半期の同社のガラス基板生産量を引き上げることを発表した。
米San Franciscoで開催されたBarclays Capital Global Technology Conference (2009年12月9日)で、同社Vice Chariman兼CFOのJames B. Flaws氏が投資家に対して話した。
世界的にLCD TVの売上が好調に推移しているためで、2009年のLCD TV市場の予測を、前回発表の1億2,900万台から1億3,200万台以上に修正。これにより、ガラス基板市場予測も前回発表の横ばいもしくは微減から横ばいから微増へ、2009年のガラス基板出荷量も、同23億平方フィートから24億平方フィート近くへと引き上げた。
15 Dec

2010年,中国の液晶テレビ市場は中国ブランドが支配する

2009年の中国の液晶テレビ市場は,対前年比92%増の2300万台に達しそうだ。そのうち,中国ブランドの市場シェアは,対前年比17.8%増の73.3%になる見込みである。中国ブランド品の増加は,2009年に内需刺激策として制定された経済政策に寄るところが大きい。
2009年末に開催された「中央経済工作会議(Central Economic Work Conference)」では,2010年の経済政策について前進があった。農村部の家電製品への助成プログラムにおける価格上限を大幅に引き上げる。さらに,家電製品の買い替え政策が,現在の試験地域で引き続き実施されるほか,それ以外の都市へも拡張されることになった。
政策の継続と改善によって,液晶テレビの市場規模は,農村部と都市部の双方で拡大するだろう。GfKでは,2010年の液晶テレビの販売台数は,対前年比37%増の3150万台に達すると予想している。
2009年の第1~第3四半期で,42型以下の液晶パネルの価格は毎月上昇してきた。2009年8月には,42型以下の液晶パネルの価格が,2009年の最高値に到達した。しかし,中国ブランドは液晶テレビの価格を引き上げなかったため,利益低下に見舞われてしまった。その後,液晶パネルの生産能力の増加によって,2009年9月から液晶パネルの価格が低下したことで,利益低下のプレッシャーから開放されている。
2010年には,大型のパネルの生産が始まる。液晶パネルは供給過剰になり,液晶パネルの価格は引き続き低下する。在庫のプレッシャーがない中国ブランド品は,大幅に価格が低下するだろう。この結果,中国ブランドの液晶テレビは継続的に成長する。GfKでは,2010年の中国ブランドと海外ブランドの台数シェアが7対3を維持すると予測している。
2009年は,農村部の家電製品の助成プログラムによって,中小型液晶テレビの販売が急速に増加した。37型以下の液晶テレビの台数シェアは,対前年比5.5%増の61.1%に達した。
農村部の家電製品の助成プログラムの価格上限が大幅に引き上げられることで,大型液晶テレビの販売が農村部において増加する。一方で,都市部での大型液晶テレビの需要は毎年増加している。大型液晶テレビの全体の市場シェアは,2010年に3.1ポイント増加して42%になるだろう。
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