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Flat Panel TV and Display World + Solar Power beyond

薄型テレビと関連する液晶・有機EL・プラズマ技術、業界企業そして市場トレンド情報を掲載していきます。 このブログで激しい市場の動きに追随できます。---- Since Nov.2004

市場

2 Dec

2011年の大型LCD用ドライバ市場動向

2011年上期の大型LCD用ドライバの需要は、前年と比べて減少している。特に2011年Q1は、パネル需要が前年同期比で微増となりながらもドライバ需要は-29%と大幅に減少した。ドライバ需要の減退には、昨年末までに大手ドライバメーカーが大量の在庫を抱えたことによるドライバの生産調整や、ソースドライバの多出力化による1パネル当たりのドライバ搭載数の減少が大きく影響している。
2011年下期の需要においても、ドライバの多出力化が引き続き進むことと大型LCDパネル需要の不調などが影響し、上期から更に大型用ドライバ需要が落ち込む見通しである。そのため、2011年全体の大型用ドライバ需要も前年割れが見込まれている
大型用ドライバメーカーシェアでは、昨年末まではSamsung Electronicsが首位であったが、台湾メーカー向けへの供給が増加した台湾Novatekが2011年Q1、Q2共にSamsung Electronicsを上回った。Samsungは内製向け、Novatekは地場のパネルメーカー向けへの供給率が高く、主要供給先のパネル生産の変動により、今後も首位の入れ替わりが頻繁に起こっていくことが予想される。
大型用ドライバの価格は、昨年まで大きく値下がりが続いてきたものの、2011年に入り下げ止まりつつある。
しかしながら、大型LCD用ドライバは利幅が少なくなっているため、比較的価格と需要が安定している携帯電話向けに注力するドライバメーカーが増加する傾向にある。
31 Jul

2011年の世界TV出荷台数は前年比3%増の2億5200万台に

米DisplaySearchは7月28日、世界のTV出荷動向に関するレポートを発表した。それによると、2011年の世界TV出荷台数は前年比3%増の2億5200万台になる見通し。
欧州では出荷台数がマイナス成長となっており、日本も地上アナログ放送の中止に伴う駆け込み需要の反動から、2012年は大幅な減少になると見られている。
一方、中国は2011年に北米や欧州を抜いて最大のTV市場になる見込みであり、エマージングマーケットを開拓することにより、今後もTV市場は成長を続けることが可能としている。


11 May

2010年3月の大型TFT-LCDパネル出荷枚数、前月比23.8%増で過去最高を記録

市場調査会社Displaybankが、レポート「月間TFT-LCDパネル出荷データ」をまとめ、2010年3月の大型TFT-LCDパネル(10インチ以上)の出荷枚数は前月比23.8%増の5,687万枚となり、過去最高を記録したと発表した。
金額(売上高)ベースでも前月比22.7%増の72億3,000万ドルとなり、金融危機による世界的な景気後退以前の2008年5月の規模(74億9,000万ドル)までほぼ回復。こうした3月におけるパネル出荷増は、景気回復にともない家電および企業向けIT製品の需要が増加したためである。
2010年2月は、モニター用/ノートPC用/TV用の出荷枚数はいずれも前月から下落していたが、3月はモニター用が前月比29.0%増の1,955万枚、ノートPC用が同24.1%増の1,977万枚、TV用が同16.8%増の1,661万枚と、全て2桁の大幅増を記録。
2010年3月における大型パネルの出荷比率を国/地域別で見ると、韓国が前月から2.4ポイント増の48.4%となった一方、台湾と日本はそれぞれ37.6%と13.3%で、ともに小幅だが縮小した。
また、メーカー別で見ると、出荷枚数ベースでは韓国LG Display(LGD)が25.2%で6ヶ月連続のトップをキープ、これに韓国Samsung Electronicsが22.5%、台湾AU Optronics(AUO)が17.2%で続いた。一方、金額(売上高)ベースではSamsungが25.9%でトップ、LGDは24.8%で2位となった。
6 May

Inventories of large-size LCD products increase, spurring price reductions, says iSuppli

Global channel inventories of TV rose to four weeks in March, up from 2.5 weeks in January. For notebooks, inventories increased to 4.8 weeks in March, up from 3.5 weeks in January. Inventories of monitors increased to 4 weeks in March, up from 2.5 in January. Most of these inventories increased again in April, according to iSuppli.

Inventories of most electronic products using large-size LCD panels increased in March and April due to slower sales of some older models and the arrival of new products from TV and notebook brands, spurring a price reduction.

In the US, TV brands have been introducing new 3D models. The price differential between equivalent-featured LED-backlit LCD TVs and LED-backlit 3D TVs has narrowed to as little as US$300, spurring consumer demand. Brands will continue to introduce 3D TVs globally through July.

Brands in the US also continue to add new LED-backlit LCD TVs. The number of LED-based LCD TV models reached more than 140 in March, more than double the number of models in February.

While notebook shipments in the first quarter of 2010 were down a few percentage points from the fourth quarter of 2009, shipments in the second quarter are expected to be flat due to the introduction of new models. Most brands are expecting a huge second half of the year given the continued economic recovery and the high adoption rate of Windows 7. Inventories of notebooks rose in the first quarter to meet this expected demand.

LCD monitor sales slowed in March following a strong start to the beginning of the first quarter, leading to an increase in channel inventories. The price increases witnessed during the first three months of the year for LCD panels are causing some concern among LCD monitor panel suppliers and OEMs.

Although panel suppliers are controlling LCD module inventory very closely, the slowdown of panel demand from China buyers raised the inventory level slightly.
18 Apr

LCDTVの生産動向

09年Q4のLCDTVメーカーシェアは、Samsung Electronicsが19.3%のシェアで首位を堅持した。同時期の生産規模は月産300万台を超える規模となっている。
特にLEDTVを積極的に生産しており、同時期のLEDTVの生産は、月産43万台に達した(前記のLCDTVの内数)。
2010年はLEDTVを積極的に増産する計画であり、2010年Q2にはLEDTVの生産を月産100万台体制に引き上げる計画である。

2番手は、ソニーとLG Electronicsが争っており、同Q4はソニーが僅差でLGElectronicsをかわした模様である。ただし、2009年トータルではLG Electronicsがソニーを上回る見通しであり、両社のシェア争いは2010年に持ち越される見通しである。
その中で、ソニーは生産規模の拡大と共にODM/OEM(外部生産委託)を大幅に拡大する方針を打ち出している。2010年FYは同社のLCDTV生産の約4割にあたる1000万台を2012年FYには7~8割まで引き上げる方針であり、Foxconnなどへの自社工場の譲渡と合わせて、ODM/OEMメーカーへの生産委託を柔軟に進めていく。
これらの波は、従来外部生産委託に保守的であった韓国大手メーカーにも及んでおり、まだ比率は低いものの、Samsung Electronicsは2010年に同社の生産の約1割、LGElectronicsも15%程度を目処に外部生産委託を拡大する見通しとなっている。従来、TVセットのODM/OEMは廉価品が中心であったが、2010年モデルでは32"クラスまでのLEDTVが混在する可能性が高い。

市場成長が著しい中国市場であるが、2010年の春節商戦以降は、ソニーなどを筆頭にグローバルメーカーが積極的に値下げを行い、市場シェアを取りはじめた。
中国ローカルブランドの一部は在庫を持つ状況となっており、現状4000万台におかれている大手6ブランド(Hisense、TCL、Skyworth、Haier、Konka、Changhong)の生産ターゲットが、1割程度引き下げられる可能性が示唆される。中国ローカルブランドも製品力の強化のため、2010年モデルではLEDTVの投入を強化する方針であり、台湾パネルメーカーを中心に、LEDTV向けパネルの供給が拡大する見通しである。
23 Feb

2009年の全世界テレビ出荷は2億1,100万台

DisplaySearchは、2009年度第4四半期における、グローバルでの薄型テレビ出荷実績やメーカー別のシェアについての調査結果を発表。あわせて、2009年の全世界テレビ出荷台数も発表した。

全世界のテレビ出荷は2億1,100万台で、前年比2%の増加となった。特に液晶などの薄型テレビの伸びが大きく、前年比37%増となった。薄型テレビ(液晶/プラズマ/有機ELなど)は特に中国などの新興国での伸びが顕著で、第4四半期は前年比100%以上の伸長を記録。全世界テレビ出荷台数のうち75%以上、出荷額では90%以上が薄型テレビとなっている。

第4四半期のテレビ全体の出荷台数は前年同期比17%増の6,781万台。うち、液晶テレビは前年比50%増の5,072万台(構成比74.8%)、プラズマは同6%増の472万台(同7%)、有機ELは同33%減の400台、CRTは同37%減の1,231万台(同18.2%)、リアプロは同56%減の5万台(0.1%)。

液晶ディスプレイの全世界出荷におけるLEDバックライト搭載モデルの構成比は約4%。ただし、40型以上になると11%、50型以上では24%に及ぶという。

メーカー別の第4四半期売上金額シェアでは、Samsungが23.6%でトップを堅持。LEDバックライトや倍速対応などで価格下落を防いだのも大きな要因という。通年でのシェアは22.6%。2位はLGで13.0%、通年のシェアは13.2%。3位はソニーで11.5%、4位はパナソニックで8%、5位はシャープの5.4%。

2位以下はソニーが14.5%、LGが11.5%、パナソニックが8.7%、シャープが7.6%で続いている。このうち、年間で伸びたのはSamsungとLGのみで、それ以外はシェアを落としている。

10 Jan

CES 2010、New Gadgets Pick up

Dell Mini 5 hands on

Dell Mini 5 Hands-ON from Gizmodo on Vimeo.



ASUS Waveface - New innovative Interface



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4 Jan

1月液晶パネル価格、大幅上昇に

今年1月の液晶パネル価格は、川下顧客が在庫の積み増しを積極化していること、およびガラス基板などパネル材料の供給不足により、意外な大幅上昇となりそうだ。市場調査会社、ウィッツビューによると、総コスト割れに迫っていた液晶モニター用では上げ幅が5~7米ドル、テレビ用でも5米ドルと大幅なものになると予想される。受注量が生産能力を上回っており、価格の上昇傾向は2月も続く見通しだ。4日付工商時報が報じた。
 モニター用パネル価格は12月下旬、花蓮市沖で発生したマグニチュード(M)6.8の地震でガラス基板の生産能力に影響が出たことにより下げ止まりを見せた。
業界関係者によると、2月は春節(旧正月)連休で稼働日数が少ないことから、川下では12月下旬より在庫積み増しを 強化しており、現在パネルメーカーの受注量は生産能力を大きく上回っているという。
大画面液晶テレビの需要は引き続き旺盛で、テレビ用パネルのオファー価格も今月上昇に転じる見通しだ。ノートパソコン用パネルに関しては、依然少量の在庫消化待ちを残す状況にあるが、オファー価格は横ばいとなるとみられる。
ウィッツビューは、春節連休中の中国市場での需要、および5月1日の労働節(メーデー)連休を前にした川下メーカーからの受注状況が予想通りの好調となれば、今年第1四半期のパネル価格はオフシーズンながら安定して推移すると予想している。
川下メーカーおよびパネルメーカーは昨年、在庫状況に極めて慎重な姿勢で、早くも9月には在庫調整を開始した。このため現在オフシーズンにもかかわらず在庫水準は比較的低い状態となっており、中国市場での需要の高まりに伴ってパネル価格も前倒しで上昇を開始したと工商時報は分析している。ただ下半期には新生産ラインの稼働によって下落圧力に直面するとみられるため、今年通年のパネル価格見通しについて業界は慎重に見守る姿勢だと指摘した。
 市場調査機関は、2010年のパネル需要が18~20%の年成長率を見せるのに対し、供給量の成長率は15~17%にとどまるとみており、今年のパネル需給状況は09年に比べて良好となると予測。こうした状況の中、工商時報は、もともと第1四半期は赤字が拡大するとみられていたパネル各社の業績は、昨年第4四半期が底となり今年は四半期ごとに上昇すると予測している。
同紙によると、▽友達光電(AUO)▽奇美電子(CMO)と群創光電(イノルックス・ディスプレイ)の合併により誕生する新・奇美電子▽瀚宇彩晶(ハンスター)▽中華映管(CPT)▽元太科技工業(PVI)──の「台湾・新5大パネルメーカー」の昨年の売上高は9,300億台湾元(約2兆7,000億円)前後だったみられる
が、今年は1兆2,000億元と約30%の大幅成長を記録し、利益も昨年の800億元の赤字から400億元の黒字へと転換する見通しだ。
29 Dec

LED TV市場が急拡大,2010年は“LED TV一般化”の元年に

LED TVは2004年に初めて製品化され,5年後の2009年には世界販売台数が300万台以上に急拡大し,市場が本格的に立ち上がった。2010年は全液晶テレビ市場1億6200万台の16%に当たる2600万台まで伸び,“LED TV一般化”の元年になると,われわれは予想している。

なぜ,LED TV市場がこれほどまでに急拡大しているのだろうか。CRTテレビからFPDテレビへの移行は,薄型化と大画面化が牽引した。液晶テレビで差異化を図るために,テレビ各社は画質やデザイン的な要素など様々な観点で競い合った。現在,薄型化や壁掛け可能などの“テレビ革命”が再燃しているほか,消費電力の削減など親環境的な市場要求が,LED TVへの転換を自然に後押ししている。

LED TVの明るい未来は,2009年の発売動向を見れば明白だ。韓国Samsung Electronics Co., Ltd.や韓国LG Electronics Inc.(LGE),ソニー,シャープ,オランダRoyal Philips Electronics社,米Vizio社,東芝など世界の大手テレビ・メーカーは既にLED TVのラインアップを強化しており,中国の現地メーカーもこの第4四半期にラインアップを構築している。

日本メーカーでは,まずソニーが40型/46型/52型の「ZX1/ZX5」を発売した。バックライト・ユニットとして白色LEDのエッジ型を採用している。シャープは,32~52型の「LE600/LE700」を発売した。LEDバックライトには白色LEDの直下型を採用する。同社のマーケティング・ポイントは10万時間の長寿命と,4000:1の高コントラスト。ターゲット市場は欧州と北米である。東芝も,白色LEDの直下型バックライトを搭載した46型/55型のフレーム周波数240Hzモデルを発売するなど,多くの製品を投入しており,2010年以降は新製品の大部分がLED TVに移行する可能性が高い。

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25 Dec

2009年Q3のOLEDディスプレイ市場は前期比31%増に

米DisplaySearchは12月21日、2009年第3四半期の有機EL(OLED)ディスプレイ市場が前期比31%増の2億5200万ドルになったと発表した。メーカー別売上高では、韓国Samsung Mobile Displaysがスマートフォン向けのAM-OLEDが好調で、シェア73.1%を占めトップとなった。出荷数は前期比19%増の2170万枚となっている。
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