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Flat Panel TV and Display World + Solar Power beyond

薄型テレビと関連する液晶・有機EL・プラズマ技術、業界企業そして市場トレンド情報を掲載していきます。 このブログで激しい市場の動きに追随できます。---- Since Nov.2004

価格

3 Mar

パネル価格Q2下落か

 液晶パネル価格が昨年年初から続いた上昇から一転、3月をピークに下落に転じるとの観測が出ている。中国で春節(旧正月)連休期間の液晶テレビ販売が予想ほど伸びずに在庫が残っている上、次に需要が期待される中国の5月1日からの労働節(メーデー)連休が3日間と短いことから、9カ月間続いたパネルの在庫補充効果が4月上旬で薄れるとみられるためだ。一方で、パネルの供給不足は第3四半期まで続くと楽観する証券会社もあり、見方が分かれている。市場観測によると、中国の春節連休期間の液晶テレビ販売は、予測されていた前年比15%の高成長には届かなかったようだ。パネルメーカーによると、中国の川下の液晶テレビ在庫は通常4週間分だが、春節前に7~8週間分まで積み増しされたものの、同期間に消化されたのは1~2週間分にとどまり、現在の在庫は通常水準より2~3週間分多い状態だ。米研究機関のオッペンハイマーは、パネルの在庫補充効果は数カ月後には消えると予測。第1四半期がパネル景気の山となり、パネルメーカー各社は第2四半期の出荷目標を引き下げると見込む。ある業界関係者は、中国のテレビブランドメーカーが労働節連休に向け、台湾パネルメーカーから調達するのは4月の1週目までで、4月いっぱい続くとは考えられないと語った。また、現在の中国の液晶テレビ需要が昨年ほど強くないことに加え、第2四半期は欧米の液晶テレビ市場 がオフシーズンに入るため、パネル景気は同期、予想よりも冷え込むとの予測を示した。市場調査会社、ディスプレイサーチの謝
勤益副総裁は24日、第2四半期の景気を予測できるのは中国の春節連休期間の液晶テレビ販売実績が明らかになってからだとして、見解表明を保留した。同時に、第2四半期は奇美電子(CMO)や韓LGディスプレイ(LGD)が第8.5世代生産ラインを稼働させ、市場の生産能力規模が拡大するため、パネル各社が設備稼働率を引き下げる可能性があるとも指摘した。一方、パネル材料のガラス基板最大手、米コーニングは、現在ガラス基板は作ればすぐ売れる状態で、パネルメーカー側の在庫水準は依然低いと指摘した。中国の1~2月の液晶テレビ販売は最大約700万台と見込み、第2四半期のパネル景気は第1四半期よりやや弱まるか、横ばいとみている。また、台湾クレディ・スイスやHSBC証券は、春節連休期間の中国の液晶テレビ販売状況は悪くなかった上、上位クラス製品の需要も増えているとして、パネルの供給不足は第3四半期まで続くとの見方だ。
3 Mar

パネル価格Q2下落か

 液晶パネル価格が昨年年初から続いた上昇から一転、3月をピークに下落に転じるとの観測が出ている。中国で春節(旧正月)連休期間の液晶テレビ販売が予想ほど伸びずに在庫が残っている上、次に需要が期待される中国の5月1日からの労働節(メーデー)連休が3日間と短いことから、9カ月間続いたパネルの在庫補充効果が4月上旬で薄れるとみられるためだ。一方で、パネルの供給不足は第3四半期まで続くと楽観する証券会社もあり、見方が分かれている。市場観測によると、中国の春節連休期間の液晶テレビ販売は、予測されていた前年比15%の高成長には届かなかったようだ。パネルメーカーによると、中国の川下の液晶テレビ在庫は通常4週間分だが、春節前に7~8週間分まで積み増しされたものの、同期間に消化されたのは1~2週間分にとどまり、現在の在庫は通常水準より2~3週間分多い状態だ。米研究機関のオッペンハイマーは、パネルの在庫補充効果は数カ月後には消えると予測。第1四半期がパネル景気の山となり、パネルメーカー各社は第2四半期の出荷目標を引き下げると見込む。ある業界関係者は、中国のテレビブランドメーカーが労働節連休に向け、台湾パネルメーカーから調達するのは4月の1週目までで、4月いっぱい続くとは考えられないと語った。また、現在の中国の液晶テレビ需要が昨年ほど強くないことに加え、第2四半期は欧米の液晶テレビ市場 がオフシーズンに入るため、パネル景気は同期、予想よりも冷え込むとの予測を示した。市場調査会社、ディスプレイサーチの謝
勤益副総裁は24日、第2四半期の景気を予測できるのは中国の春節連休期間の液晶テレビ販売実績が明らかになってからだとして、見解表明を保留した。同時に、第2四半期は奇美電子(CMO)や韓LGディスプレイ(LGD)が第8.5世代生産ラインを稼働させ、市場の生産能力規模が拡大するため、パネル各社が設備稼働率を引き下げる可能性があるとも指摘した。一方、パネル材料のガラス基板最大手、米コーニングは、現在ガラス基板は作ればすぐ売れる状態で、パネルメーカー側の在庫水準は依然低いと指摘した。中国の1~2月の液晶テレビ販売は最大約700万台と見込み、第2四半期のパネル景気は第1四半期よりやや弱まるか、横ばいとみている。また、台湾クレディ・スイスやHSBC証券は、春節連休期間の中国の液晶テレビ販売状況は悪くなかった上、上位クラス製品の需要も増えているとして、パネルの供給不足は第3四半期まで続くとの見方だ。
26 Feb

液晶パネル価格、Q2に下落か?

液晶パネル価格が昨年年初から続いた上昇から一転、3月をピークに下落に転じるとの観測が出ている。中国で春節(旧正月)連休期間の液晶テレビ販売が予想ほど伸びずに在庫が残っている上、次に需要が期待される中国の5月1日からの労働節(メーデー)連休が3日間と短いことから、9カ月間続いたパネルの在庫補充効果が4月上旬で薄れるとみられるためだ。一方で、パネルの供給不足は第3四半期まで続くと楽観する証券会社もあり、見方が分かれている。25日付経済日報などが報じた。

市場観測によると、中国の春節連休期間の液晶テレビ販売は、予測されていた前年比15%の高成長には届かなかったようだ。パネルメーカーによると、中国の川下の液晶テレビ在庫は通常4週間分だが、春節前に7~8週間分まで積み増しされたものの、同期間に消化されたのは1~2週間分にとどまり、現在の在庫は通常水準より2~3週間分多い状態だ。
米研究機関のオッペンハイマーは、パネルの在庫補充効果は数カ月後には消えると予測。第1四半期がパネル景気の山となり、パネルメーカー各社は第2四半期の出荷目標を引き下げると見込む。
ある業界関係者は、中国のテレビブランドメーカーが労働節連休に向け、台湾パネルメーカーから調達するのは4月の1週目までで、4月いっぱい続くとは考えられないと語った。また、現在の中国の液晶テレビ需要が昨年ほど強くないことに加え、第2四半期は欧米の液晶テレビ市場がオフシーズンに入るため、パネル景気は同期、予想よりも冷え込むとの予測を示した。

市場調査会社、ディスプレイサーチの謝勤益副総裁は24日、第2四半期の景気を予測できるのは中国の春節連休期間の液晶テレビ販売実績が明らかになってからだとして、見解表明を保留した。同時に、第2四半期は奇美電子(CMO)や韓LGディスプレイ(LGD)が第8.5世代生産ラインを稼働させ、市場の生産能力規模が拡大するため、パネル各社が設備稼働率を引き下げる可能性があるとも指摘した。

一方、パネル材料のガラス基板最大手、米コーニングは、現在ガラス基板は作ればすぐ売れる状態で、パネルメーカー側の在庫水準は依然低いと指摘した。中国の1~2月の液晶テレビ販売は最大約700万台と見込み、第2四半期のパネル景気は第1四半期よりやや弱まるか、横ばいとみている。
また、台湾クレディ・スイスやHSBC証券は、春節連休期間の中国の液晶テレビ販売状況は悪くなかった上、上位クラス製品の需要も増えているとして、パネルの供給不足は第3四半期まで続くとの見方だ。
4 Jan

1月液晶パネル価格、大幅上昇に

今年1月の液晶パネル価格は、川下顧客が在庫の積み増しを積極化していること、およびガラス基板などパネル材料の供給不足により、意外な大幅上昇となりそうだ。市場調査会社、ウィッツビューによると、総コスト割れに迫っていた液晶モニター用では上げ幅が5~7米ドル、テレビ用でも5米ドルと大幅なものになると予想される。受注量が生産能力を上回っており、価格の上昇傾向は2月も続く見通しだ。4日付工商時報が報じた。
 モニター用パネル価格は12月下旬、花蓮市沖で発生したマグニチュード(M)6.8の地震でガラス基板の生産能力に影響が出たことにより下げ止まりを見せた。
業界関係者によると、2月は春節(旧正月)連休で稼働日数が少ないことから、川下では12月下旬より在庫積み増しを 強化しており、現在パネルメーカーの受注量は生産能力を大きく上回っているという。
大画面液晶テレビの需要は引き続き旺盛で、テレビ用パネルのオファー価格も今月上昇に転じる見通しだ。ノートパソコン用パネルに関しては、依然少量の在庫消化待ちを残す状況にあるが、オファー価格は横ばいとなるとみられる。
ウィッツビューは、春節連休中の中国市場での需要、および5月1日の労働節(メーデー)連休を前にした川下メーカーからの受注状況が予想通りの好調となれば、今年第1四半期のパネル価格はオフシーズンながら安定して推移すると予想している。
川下メーカーおよびパネルメーカーは昨年、在庫状況に極めて慎重な姿勢で、早くも9月には在庫調整を開始した。このため現在オフシーズンにもかかわらず在庫水準は比較的低い状態となっており、中国市場での需要の高まりに伴ってパネル価格も前倒しで上昇を開始したと工商時報は分析している。ただ下半期には新生産ラインの稼働によって下落圧力に直面するとみられるため、今年通年のパネル価格見通しについて業界は慎重に見守る姿勢だと指摘した。
 市場調査機関は、2010年のパネル需要が18~20%の年成長率を見せるのに対し、供給量の成長率は15~17%にとどまるとみており、今年のパネル需給状況は09年に比べて良好となると予測。こうした状況の中、工商時報は、もともと第1四半期は赤字が拡大するとみられていたパネル各社の業績は、昨年第4四半期が底となり今年は四半期ごとに上昇すると予測している。
同紙によると、▽友達光電(AUO)▽奇美電子(CMO)と群創光電(イノルックス・ディスプレイ)の合併により誕生する新・奇美電子▽瀚宇彩晶(ハンスター)▽中華映管(CPT)▽元太科技工業(PVI)──の「台湾・新5大パネルメーカー」の昨年の売上高は9,300億台湾元(約2兆7,000億円)前後だったみられる
が、今年は1兆2,000億元と約30%の大幅成長を記録し、利益も昨年の800億元の赤字から400億元の黒字へと転換する見通しだ。
15 Dec

2010年,中国の液晶テレビ市場は中国ブランドが支配する

2009年の中国の液晶テレビ市場は,対前年比92%増の2300万台に達しそうだ。そのうち,中国ブランドの市場シェアは,対前年比17.8%増の73.3%になる見込みである。中国ブランド品の増加は,2009年に内需刺激策として制定された経済政策に寄るところが大きい。
2009年末に開催された「中央経済工作会議(Central Economic Work Conference)」では,2010年の経済政策について前進があった。農村部の家電製品への助成プログラムにおける価格上限を大幅に引き上げる。さらに,家電製品の買い替え政策が,現在の試験地域で引き続き実施されるほか,それ以外の都市へも拡張されることになった。
政策の継続と改善によって,液晶テレビの市場規模は,農村部と都市部の双方で拡大するだろう。GfKでは,2010年の液晶テレビの販売台数は,対前年比37%増の3150万台に達すると予想している。
2009年の第1~第3四半期で,42型以下の液晶パネルの価格は毎月上昇してきた。2009年8月には,42型以下の液晶パネルの価格が,2009年の最高値に到達した。しかし,中国ブランドは液晶テレビの価格を引き上げなかったため,利益低下に見舞われてしまった。その後,液晶パネルの生産能力の増加によって,2009年9月から液晶パネルの価格が低下したことで,利益低下のプレッシャーから開放されている。
2010年には,大型のパネルの生産が始まる。液晶パネルは供給過剰になり,液晶パネルの価格は引き続き低下する。在庫のプレッシャーがない中国ブランド品は,大幅に価格が低下するだろう。この結果,中国ブランドの液晶テレビは継続的に成長する。GfKでは,2010年の中国ブランドと海外ブランドの台数シェアが7対3を維持すると予測している。
2009年は,農村部の家電製品の助成プログラムによって,中小型液晶テレビの販売が急速に増加した。37型以下の液晶テレビの台数シェアは,対前年比5.5%増の61.1%に達した。
農村部の家電製品の助成プログラムの価格上限が大幅に引き上げられることで,大型液晶テレビの販売が農村部において増加する。一方で,都市部での大型液晶テレビの需要は毎年増加している。大型液晶テレビの全体の市場シェアは,2010年に3.1ポイント増加して42%になるだろう。
11 Dec

「12月の大型液晶パネル価格は下げ止まり,一部では反転も~テレビ用を中心に 需要旺盛~」

11月の大型液晶パネルの価格は10月に引き続き下落で決着したものの,下落幅はわれわれの予測よりもやや小幅となった。テレビ用パネルは主力の画面サイズで前月比4~8米ドル,モニター用は同3~5米ドル,ノート・パソコン用は同2~3米ドルの値下げとなったもようである。
足元のテレビ・セット需要は世界的に旺盛であり,テレビ用パネルも需要は堅調となっている。また,モニター用やノート・パソコン用などのIT機器用パネルの在庫調整が一段落したセット・メーカーは,2010年の需要拡大を見込み,パネル在庫積み増しに向けて購入の姿勢を強めている。これにより,パネルの需給は前回の予測より供給がタイトな方向に推移している。

パネル・メーカーはこの機に乗じて,テレビ用パネルに加え,収益性の低いIT機器用パネルの利益確保に向け,価格維持ないしは値上げへ交渉戦略をシフトしつつある。12月上旬現在のパネル・メーカーからの価格提示は,テレビ用パネルでは前月比3~4米ドルの値下げとなっているものの,一部メーカーの32型パネルなどで,前月比同価格(ステイ)の提示がされているもようである。一方,IT機器用パネルについては,既に前月比と同等ないしは数米ドルの値上げが提示されている。
10月に中国の国慶節商戦でテレビ出荷量が前年比で倍増したのに続き,11月下旬の米国のブラック・フライデーでも,前年に比べてディスカウント店を中心に客足が伸び,テレビ販売も低価格モデルを中心に好調だった。さらに,中国での2010年の旧正月前商戦でも売り上げの伸びが期待されていることから,テレビ用パネルの需要については,2010年第1四半期(1Q)までは堅調の見通しである。パネル・メーカーとしては,大型液晶パネルの中で利益率が比較的高く,需要の旺盛なテレビ用パネルに,製造能力を積極的に振り分けているもようだ。
この8~11月の値下がり局面では,一部のIT機器用パネルの価格が損益分岐点を下回った。これに伴い,パネル・メーカーが2009年度末の予算の締めに向けて収益確保を優先している。その結果,損益分岐点まではやや余裕のあるテレビ用パネルの価格が緩やかに下がり続けている一方で,IT機器用パネルの価格に対する値上げ圧力が相対的に強まった。このため,IT機器用パネルの価格は向こう数
カ月,緩やかに上昇する可能性が高まっている。
ノート・パソコン用パネルについては,「Windows7」搭載製品の出荷の出足が好調で,主力の15.6型パネルなどにややタイト感があることも,パネル需要押し上げの一因となっている。また,モニター用パネルは,本来のモニター・セットだけでなく小型低価格のテレビ向けにも使用されるため,モニターとテレビの両者の需要が上向いている中,大型液晶パネルの中で最も早く需要増の影響を受け,値上げ圧力が強くなっている。
このような足元の堅調なパネル需給を鑑み,われわれは今後の価格予測を「2010年第1四半期も価格続落,第2四半期に反転上昇」とした前回予測から,「直近から第1四半期は小さく反発の後,第2四半期は再下落,本格的な反転上昇時期を3カ月後ろ倒し」とした。
8 Dec

薄型TV、16%値下がり

店頭11月前年比薄型テレビの店頭価格が一段と低下している。民間調べによると11月の平均単価(税抜き)は10万1200円で1年前より16.2%下がり、中でも42型や46型の大画面機種の値下がりが目立つ。政府の「エコポイント制度」や家電量販店ごとの独自ポイントも加味すれば、消費者は実質的にさらに2~3割安く購入できることが多く、割安感が強まっている。
調査会社BCN(東京・文京)が全国の家電量販店の販売データを集計、平均単価の下落率はその前の1年に比べ5ポイント拡大した。平均単価は最も販売量が多い32型が8万4100円、40型が14万5000円、46型が19万8000円となった。
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