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Flat Panel TV and Display World + Solar Power beyond

薄型テレビと関連する液晶・有機EL・プラズマ技術、業界企業そして市場トレンド情報を掲載していきます。 このブログで激しい市場の動きに追随できます。---- Since Nov.2004

PDP

27 Apr

世界最大級、フィルム型プラズマディスプレー関空に

関西空港の国際線出国エリアに27日、世界最大級のフィルム型プラズマディスプレーが設置され、運用が始まった。関空が「日本から海外への窓口にふさわしいものを」と導入した。能などの伝統芸能や国内の観光地が映し出され、出国者らが足を止めて見入っていた。
設置場所は「KIX エアサイドアベニュー」。ディスプレーは篠田プラズマ(神戸市)が開発したもので、縦4メートル、横3メートル(約200インチ)。画面は厚さ1ミリで折り曲げられるのが特徴だ。設置されたディスプレーも横から見ると、滑り台のような曲線を描いて台座に固定されている。
構造的にはプラズマの原理を使い、自ら光を発する直径1ミリの円柱形のガラスチューブを並べ、電極をつけたフィルムをはっている。消費電力は他社の大型ディスプレーの半分程度。関空のものはリースだが、販売価格は8千万円以上を想定している。
21 Apr

パナソニック、プラズマパネル工場を太陽電池へ一部変更か?

大手電機メーカーの「パナソニック」は、傘下の「三洋電機」の技術力を生かして成長が見込める太陽電池事業を大幅に強化するため、兵庫県尼崎市に新たな工場を造る方向で検討に入りました。
パナソニックは、太陽電池の生産からいったん撤退しましたが、去年12月、太陽電池を強みとする三洋電機を子会社にして、再び本格的に取り組む態勢を整えました。そして、太陽電池の事業を大幅に強化するため、兵庫県尼崎市にあるプラズマパネルの工場の中か、隣接する場所に新しい工場を建設する方向で検討に入りました。薄型テレビに使われるプラズマパネルと太陽電池のパネルは、ガラス基盤など共通の部品も多く、パナソニックでは工場を集めることでコストを削減できるとみています。

傘下の三洋電機は太陽電池の生産量で国内3位で、パナソニックとしては、今後1000億円を投資し、グループの生産規模を2倍以上に増やして世界のトップ3に入ることを目指しています。太陽電池は、発電の際に二酸化炭素を発生せず、環境問題に関心が高まるなかで、世界的に需要が拡大すると見込まれ、国内最大手の「シャープ」が先月、大阪・堺の新工場を稼働させたほか、「京セラ」も滋賀県に新工場の建設を進め、生産能力の増強を競っています。

29 Mar

PDPメーカー、3Dを新たな突破口にTV市場の攻略へ

ディスプレイおよび太陽光発電など次世代エネルギーに関する専門調査会社Displaybankが、3D表示におけるPDPの優位性とPDPメーカーの3D TV戦略を分析した。
2010年におけるTV業界の最大トピックは、何といっても「3D」である。
2009年末に公開された映画「アバター」が火をつけた3Dへの高い関心が、PDP関連メーカーにとっては新たな突破口になる可能性が高い。

PDPは自発光デバイスで、輝度と応答速度の点でLCDより優れることから、3D表示技術として注目が集まっているシャッター・グラス(Shutter Glass)方式においては最適とされる。
さらに両者が同一スペックの場合、PDPは通常のTVと3D対応モデルの価格差をLCDよりも縮小することができ、コスト面でも有利である。

また、PDPを手掛けるパナソニック、韓国Samsung Electronics/SDI、韓国LG Electronics(LGE)は、PDPモジュールとセットの両方を生産しており、PDPモジュールをコア部材として社内/グループ内で供給することで、戦略的な価格政策を推進することも可能となる。
これによりPDP3社は、技術開発とコスト削減の効率を最大限に高め、3D市場の本格化にともなってビジネスチャンスを拡大していく考えである。

世界トップのPDPモジュール/TVメーカーのパナソニックは、2010年を「3D元年」と定め、3D関連のマーケティングを推進中。同社では、2010年度(2010.4~2011.3)における3D PDP TVの目標販売台数を100万台に設定しており、日本/北米/欧州を中心に展開を図る。
一方、Samsungは2010年2月25日にLEDバックライト・ユニット(BLU)を搭載した3D LCD TV(3D LED TV)を発売、マーケティングの本格化により先行してシェア確保を狙っている。また、3月中に、LED TV、LCD TVに続いて3D PDP TVを投入する計画である。
LGEは、3D PDP TVの発売に関しては慎重で、投入時期は他社より遅れるが、近い将来、本格化することは確実とみられる。

これらPDPメーカー3社は、それぞれ独自の戦略で3D TV市場の攻略準備を進めている。
3Dに関して、PDP自体はLCDより多くの強みを持つことは確かだが、LCD陣営の大規模な物量戦略をどのようにさばき、乗り越えていくかが、2010年におけるPDP業界の最大のトピックとなろう。

なお、Displaybankでは、2009年第1四半期に日立プラズマディスプレイとパイオニアがPDP事業から撤退したものの、2010年のPDPモジュール出荷枚数は前年比7%増の1,620万枚に拡大すると予測している。

29 Mar

パナソニック、プラズマTVパネルをフル生産 3D用本格供給

パナソニックは薄型テレビの世界需要が回復しているのを受け、基幹部材のパネルを増産する。プラズマパネルの工場稼働率は現在約8割だが、3D(3次元)テレビ向けの供給を本格化するのにあわせ、今秋からフル稼働させる。液晶パネルの新工場(兵庫県姫路市)も稼働を3カ月前倒しし、4月から操業する。
プラズマパネルの増産は、1月に稼働した尼崎第3工場(兵庫県尼崎市)の月産能力を12万台から今秋に33万台に増強する。隣接する第1、第2工場と合わせた年間の能力は約1500万台となりフル稼働となる。
2008年秋の世界同時不況の影響で、第3工場の稼働率は抑えていたため、新規投資なしで増産できる。3月から米国を皮切りに発売した3Dテレビ向けの供給拡大をにらむ。
液晶パネルの姫路工場(兵庫県姫路市)は生産開始を4月に前倒しする。08年秋以降の需要減で稼働時期を今年7月に半年間先送りしていたが、パネルの不足感が強まり稼働前倒しを決めた。年産720万台の茂原工場(千葉県茂原市)と合わせた液晶パネル生産能力は年1200万台と現在の6割増となる。
パナソニックは中国や東南アジアなど新興国での薄型テレビ需要拡大をにらみ、10年度の世界販売台数を09年度見込み比3割増の2000万台に引き上げる。一方、世界首位の韓国サムスン電子は10年に3900万台(09年見込み比25%増)の販売計画を打ち出している。
パネル工場の稼働率向上で収益を改善したい考えだが、テレビの販売競争激化で価格の低下が進むのは確実。付加価値の高い3D商戦の行方がテレビ事業の業績改善のカギを握りそうだ。
4 Mar

PDPモジュールの生産動向

2009年のPDP市場はYOY-4%の約1,475万台であった。
同年は、パナソニックとSamsung SDIが生産規模を拡大させたが、前年までPDPモジュールの生産を行っていたパイオニアや日立プラズマディスプレイが撤退、さらにLG ElectronicsがPDPモジュールの外販を停止したことから生産規模が縮小し、市場全体では微減傾向となった。

同時期に、韓国の大手PDPメーカーは生産ラインの集約を進めている。LGElectronicsは亀尾のA-1ラインを停止すると共に、A-3-aラインの稼動を休止、Samsung SDIも天安P-2ラインの操業を停止し、他の生産ラインへPDPモジュール生産を集約した。その後、韓国大手PDPメーカー2社は、生産ラインのリストラに
より残存ラインの稼動率を上げることに成功しており、2009年半ばに黒字転換するなど事業環境は好転している。

その中で、パナソニックは第4工場、第5工場と継続して事業を拡大しており、2009年度には10%、2010年度にはさらに20%程度数量規模を拡大させる計画である。また、中国大手TVメーカーの長虹の系列企業であるCOCがPDPモジュール生産工場の本格稼動を開始した。韓国大手2社のPDPモジュール生産計画は微増傾向にあるが、パナソニック、COCを中心に2010年のPDPモジュール生産規模は拡大傾向にあり、YOY+15%の1,700万台の生産が計画されている。

TV市場においては、LCDTV・LEDTVの大型化・低コスト化・高機能化が進んでおり、PDPTVの拡大余地は限定されつつある。特にPDPTVを販売するブランド数の減少が進んでおり、PDP大手にシェアが集中しつつあることが、構造的な問題となっている。一方、PDPTVメーカーサイドでは、フィルムフィルタ採用による薄型化や、動画性能を活かした3DTVの投入など製品力の強化を進めている。さらに生産工程、モジュール構造の見直し、中国メーカーの台頭によるコストダウンを進める見通しであり、緩やかではあるが2010年は拡大傾向に転じると期待されている。

28 Dec

パナソニック、尼崎のPDP第3工場で竣工式を開催、本格稼働は2010年1月

パナソニックが、PDP尼崎第3工場(兵庫県尼崎市)の竣工式を行った。景気後退の影響で稼働が当初予定より半年遅れ、2009年11月にパイロット生産を開始したが、2010年1月から本格量産に突入する。投資額は2,100億円、当初の生産能力は月産12万枚(42インチ換算)で、世界最大の150インチパネルの生産も可能である。パナソニックのFPD TV事業拡大に向けた設備増強の一環で、同じく兵庫県の姫路市に建設中のLCDパネル工場と並ぶ柱となる。同工場は2010年7月に稼動を開始する予定。
18 Dec

四川虹欧顕示器件、中国初のプラズマディスプレー生産ライン量産へ

四川長虹電器有限公司(600839)からの情報によると、地震の影響で建設進度が遅れていた総投資20億ドルの中国初プラズマディスプレー生産ライン「虹欧PDP」が近く量産を実現するという。現在、歩留まりはすでに85%に達している。
産業関係者によると、これは震災後における産業再開で重大な意義を持っており、プラズマディスプレーの大規模な国産化は薄型テレビの値下げ幅を大幅に拡大するとみられる。
四川長虹の子会社である四川虹欧顕示器件有限公司副総経理の沈一楠氏によると、現在、国産プラズマディスプレーの生産量はまだ大きくない。PDP生産ラインの操業後、必ず製品の歩留まりを高める「坂登り期間」を経なければならない。
歩留まりが85%以上に達し、損益分岐点を超えた時、工場は正式に大規模に量産することができる。
同氏は、「現在、四川虹欧の生産コストは2008年3月と比べ、すでに30%下降した。歩留まりは08年3月の20%から現時点の85%にあがり、年末までに90%台を越え、大規模な量産段階に突入する。また、歩留まりが85%以上に達するには、通常1年以上の時間がかかるが、四川虹欧はわずか7ヵ月で達成した」と述べた。
虹欧PDPプロジェクトの生産能力は非常に大きい。近く正式に大規模な量産を実現する第一期で年間生産能力は108万枚(42インチ)に達し、10年には216万枚に達する見込み。第二期は12年末をメドに完工し、最終的な生産能力は600万枚に達し、全世界でベスト3に仲間入りする。その際、LGを抜き、松下とサムスン社に次ぐことになる。
沈一楠氏は、「今後の生産能力拡大プロジェクトで中国製の設備をできるだけ多く採用し、中国におけるPDP産業チェーンを構築し、次第にPDPに関する材料、設備、部品などの現地化生産を実現し、プラズマテレビのコストを引き下げたい」と語った。
7 Oct

PDPモジュールメーカーは体質改善を推進中

Displaybankが、「月間PDPモジュール出荷動向レポート」の最新号をまとめた。これによると、最近、PDPメーカーが体質改善を急ピッチで進めており、特に韓国LG Electronics(LGE)の変化が目立つ。
2009年8月の世界PDPモジュール出荷枚数は前月比12%増の129万5,000枚、売上ベースでは同8%増の4億1,000万ドルとなった。景気回復の兆しが見られることから、PDPモジュールの出荷が増加しているが、依然として前年同月比では減少が続いている。しかし、本格的な出荷増加が見込まれる9月以降は、前年同月比でもプラス成長への転換が期待できる。
一方、最近のPDPモジュールのトレンドで注目される点は、50インチ以上の出荷増と大型とフルHD(FHD)の比率上昇である。特に、LGEの変化が大きく、これまで同社は32インチPDPモジュールを出荷するなど、安価なローエンド市場の攻略を志向していたが、2008年末のLCDパネルの供給過剰による32インチPDPモジュールの需要減で、厳しい状況を迎えた。これに伴い、2009年からは32インチの生産を中止、さらに42インチSDや60インチHDなどの低解像度品からも撤退するなど、ラインアップを大型/FHD中心に再編した。この結果、第2四半期に、初めて単月ベースでPDPモジュール事業の黒字化を達成、現在は損益も大きく改善されている。
また、韓国Samsung SDIも、大型/FHDを中心に展開しており、同一サイズのLCDより安い価格でモジュールを供給するなど、50インチ以上の大型TV市場の攻略を狙っている。
韓国PDPメーカー2社は今後、生産能力増強のための大規模な投資は実施しないと見られ、既存ラインを最大限に活用するべく製品ラインナップのシンプル化を維持すると共に、ラインの専用化による歩留まり向上で、コスト抑制を進めている。
1 Oct

2009年Q2のPDPモジュール生産はQOQ+25%、一旦の底打ちで増産傾向へ

2009年Q2のPDPモジュール生産は、QOQ+25%の約120万台であった。08年Q4?09年Q1は各社共に減産傾向が続いたが、一旦の底打ちとなり、各社が増産傾向となっている。
ただし、YOYでは‐11%の結果であった。日立プラズマディスプレイは08年Q4、パイオニアも09年Q1にPDPモジュール生産を完了しており、参入メーカーの集約が進んだことから、同期のモジュール生産は縮小傾向となった。また、LGElectronicsは32”パネルの生産を完了、併せてPDPモジュール外販を停止する方針を打ち出しており、同社もYOY-12%の減産傾向となっている。
Samsung SDIもSamsung Electronics向けにモジュール生産を集約する方針であるが、Samsung Electronics向けが拡大傾向にあることから、YOY-6%に減少を止めた。これら参入メーカーの不振が続く一方で、パナソニックは09年Q1?Q2はほぼ横ばいを維持している。また、立ち上げが遅れているが、中国では複数のメーカーがPDPモジュール事業への参入準備を進めている。

今後のPDP産業において注目されるのが、次世代PDPTVの開発である。現在、PDPTVメーカーが注力しているのが、3D PDPTVとフィルムフィルターを採用した薄型PDPTVの開発の2点である。パナソニックをはじめPDPメーカーは、PDPTVの動画性能の高さ(600Hz相当)をアピールするキャンペーンを行っているが、スペックだけではアピールが難しい状況にある。しかし、アクティブタイプの3DTVにおいてフレームレートが高いことは絶対的な競争力となることから、パナソニックは、アクティブタイプの3DTVを2010年早期に投入し、ハイエンド帯を中心にPDPTVの販売を梃入れする計画である。
8 Sep

日立のPDP工場,昭和シェルソーラーへ譲渡に基本合意

日立製作所と昭和シェル石油,昭和シェル石油の100%子会社である昭和シェルソーラーは,2009年9月7日,日立プラズマディスプレイの宮崎工場の土地と建物を昭和シェルソーラーに譲渡することで基本合意した。
昭和シェル石油らは,PDP生産拠点だった同工場を,CIS(Cu,In,Ga,Se,S)型太陽電池の製造工場としての活用検討を2009年4月に開始していた。今回,工場の土地や建物の譲渡について日立製作所と基本同意に至った。工場の従業員の活用については今後両社で検討していくとする。譲渡契約調印は2009年9月末,譲渡は同年12月末に予定する。

日立製作所は,工場の譲渡に加えて,太陽電池事業での昭和シェルとの協業について検討していくことも明らかにした。既に2009年8月から子会社である日立コンシューマ・マーケティングを通じて昭和シェルの太陽電池パネルを住宅用途に向けて販売しているという。日立は,太陽電池パネル自体を製造せず,得意とするパワー・コンディショナや電源システム技術を生かして太陽光発電システム事業に注力していく。
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