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Flat Panel TV and Display World + Solar Power beyond

薄型テレビと関連する液晶・有機EL・プラズマ技術、業界企業そして市場トレンド情報を掲載していきます。 このブログで激しい市場の動きに追随できます。---- Since Nov.2004

PDP

4 May

篠田プラズマのフィルム型ディスプレイを東急百貨店が採用

篠田プラズマは4月24日、“LAFi(ラフィ)技術”を用いた大画面フィルム型ディスプレイ「SHiPLA」が東急百貨店の新しい商業施設「ShinQs」(東京都渋谷区)に採用されたと発表した。目新しく、歩行中にも視認しやすい曲面表示が高く評価されたという。ShinQs B3Fには横3m×縦2m、2Fには横8m×縦2mのSHiPLAが設置される。
1 May

145インチのスーパーハイビジョン用PDP、NHKとパナソニックが開発

NHKとパナソニックは4月27日、スーパーハイビジョン(SHV)用の145インチプラズマディスプレイパネル(PDP)を共同開発したと発表した。自発光・直視型のSHVディスプレイは世界初という。 続きを読む »
16 Feb

2012 PDP産業の最新動向

2011年のPDPモジュール生産量は約1,700万枚であった。前年の生産規模から約1割の減少傾向となる。
PDPモジュールの生産が減少傾向に転じたのは、グローバルのTV需要停滞の中で大型サイズのLCDTV、LEDTVの販売価格帯が大きく下落し、PDPTVの販売を圧迫したことが大きな要因となっている。また、北米・欧州などにおける省電力規制の強化もPDPTVには逆風になっている。TV事業の低採算性に苦しむCEメーカーもPDP事業の継続を再考する状況にあり、工場・ライン単位での生産規模縮小や画面サイズなどによる生産モデルの取捨選択を行っている。
2012年も前年からの傾向は引き続く見通しであり、YOY-20~25%の減少が見込まれる。すでにPDP事業の縮小方針を表明したパナソニックに続き、LG Electronicsなども一定規模の見直しを行う可能性が示唆される。実装部材やフィルム材料など川上の材料関連メーカーの事業撤退も進行している。その中で、PDP事業に積極的に取り組んでいるのが、中国の大手TVメーカーの長虹系のCOCである。中国ではLCDTVを中心に展開するTVメーカーが多いが、長虹は2011年に150万台強のPDPTVを生産しており、2012年はさらに増産を行う計画となっている。
2012年以降、PDPTVは市場規模の縮小を余儀なくされる見通しであるが、その中でグローバルブランドは電子黒板やサイネージなど大画面市場の開拓や新興国における展開を強化し事業継続を図る。一方、中国メーカーは2015年までに開始される見通しである中国におけるアナログ地上波の停波に向けて、事業を強化している。


20 Dec

プラズマTV、液晶に“完敗”で風前の灯 国内メーカー相次ぎ生産大幅縮小

プラズマテレビが岐路に立たされている。プラズマテレビ世界トップのパナソニックが生産体制の大幅縮小を表明したことで、同社からパネル提供を受ける日立製作所やライバルの韓国勢への影響も避けられない。最盛期には多くの国内メーカーが開発競争に明け暮れたが、その後撤退が相次いだ。液晶テレビに主役を奪われたプラズマテレビが家庭から姿を消す日がやってくるのか。

 「プラズマテレビの技術的優位性は今でも揺らいでいない。ただ、液晶の技術革新があまりにすごかった…」

 かつてプラズマテレビの製品設計にかかわったメーカー関係者は、液晶テレビとの主導権争いに“完敗”したことを認め、こう嘆息する。

 プラズマテレビは、液晶テレビのようにバックライトを使わない「自発光方式」で、暗い環境での黒の表現力が優れているのが特徴だ。

 国内では、1996年に富士通からパネル供給を受けた富士通ゼネラルが世界で初めて42型の家庭用プラズマテレビを発売し、NEC、パイオニアなども製品化した。当時は42型以上の大型に特化しており、小型を展開する液晶との差別化が期待された。

 パイオニアの50型プラズマテレビは250万円と強気な価格設定でも、AV(映像・音響)愛好家などに受け入れられた。

 2000年代に入り、プラズマの開発競争はさらに激化する。パナソニック、東芝、日立製作所などが相次いで参入し、02年のサッカーW杯日韓大会で大型テレビの需要が高まったことも追い風となった。関係者は「毎年数十億円をかけて新しいプラズマパネルを製品化していた」と当時を振り返る。



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7 Nov

パナソニックのプラズマテレビ「消滅」へのカウントダウン

 「ゼロ、収支はゼロでいい。でも、来春までにそのメドがつかなければ、1つひとつ生産ラインを止めて、最後のプラズマ工場は消えることになる」。10月中旬、あるパナソニック幹部は、静かな声で覚悟のほどを明かした。

 3年連続、累計約2000億円のテレビ事業の大赤字のすえに訪れた、信じたくないシナリオだった。

 パナソニックは“家電の王様”であるテレビに並々ならぬ資金と技術を注いできた老舗メーカーだ。特にプラズマテレビの商品化では先頭を走り続け、2005年から累計4400億円の巨費を投じて、大阪湾岸に建設した3つのパネル工場は“聖域”だった。

 しかしこの秋、最新鋭の設備を含む2つの工場で生産中止が決まり、日本最後のプラズマパネル工場もまさに“死の淵”に沈みかけている。

 ある社内資料には、お家芸であるテレビにこだわらず、業務用ディスプレイとして生き残ろうとする道筋が描かれている。①学校用のタッチパネル式の電子黒板、②企業向けテレビ会議システム、③美しい映像が楽しめるシアター用など。

 家電量販店を飾る華やかな“顔”でなくても、コスト優位な超大型商品を売り、せめて技術や生産設備を残したいという思い入れがにじむ。3年間でビジネスを立ち上げ、冒頭の「収支ゼロ」を支えるシナリオだ。

 一方、コスト面の過酷なハードルも記されている。内部調査により、ライバルの韓国サムスンの商品はガラス基板や材料などのコストが約20%も安いことが判明。加えて「生産量が落ちるパナソニックに、部材メーカーが値上げを求め始めている」(業界関係者)。赤字のテレビ事業にさらなる“流血”を強いる可能性があり、イバラの道の果ては見えない。 Continue

10 Mar

PDPTVの市場動向

2010年のPDPモジュール生産は、YOY2割前後の伸びを示した。LCDTVの大型化によりPDPTVは市場成長が危惧されていたが、大型サイズにおける値頃感を武器に需要を拡大している。2010年はLCDTVがLEDバックライト、3D対応、インターネット接続などでコストアップ傾向にあったことが、PDPTVのプライス・ポジションを優位にしたと言える。
マーケット別に見ると、北米市場は引き続きPDPTVの価格競争力が優位である可能性が高い。LCDTV/LEDTVも大幅に価格を下げつつあるが、PDPTVはHDスペックの製品から3D機能を搭載する動きがあり、相対的な値頃感を打ち出すことが可能と見られる。
また、日本市場では、地上アナログ放送の停波とエコポイント特需によりLCDTVがYOY+50%以上の高い伸びを示したのに対し、PDPTVはYOY+15%程度の伸びに止まった。2011年はのTV需要の大幅な反動減が危惧される状況にあるが、特需効果が少なかったPDPTV需要は反動減のリスクも小さいと見られる。

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8 Feb

2010年Q4のPDP-TV用パネル出荷台数は前年同期比9%増に

米DisplaySearchは2月3日、2010年第4四半期のPDP-TV用パネルの出荷台数が前期比1%増、前年同期比9%増の520万台に達したと発表した。大手PDPメーカーの工場はフル稼働しており、新規参入となるChanghong-Orion PDP-Chaihongは中国で42型の量産を2010年第4四半期から開始させたという。また、2010年のメーカー別シェアは、出荷台数ベースでパナソニックが40.7%を占めてトップとなり、以下、韓国SamsungSDIが33.7%、韓国LG Electronicsが23.3%で続いている。
5 Oct

好調に推移するプラズマ(PDP)需要。今後の動向は?

2010年Q2のPDPモジュール生産は、QOQ+17%の約160万台/月であった。Q1は停滞傾向にあったパナソニックがQOQ+27%と再び増産基調、LG ElectronicsもQOQ+20%、Samsung SDIはQOQ+8%と堅調に推移した。
同年Q3にかけては、韓国勢はQOQ+5~7%、パナソニックがQOQ+15%のペースで増産、市場全体ではQOQ+11%の伸びになると見込まれる。
PDPTVが好調である要因は、① PDPTVの割安感(42"HD PDPTVが32"FHDLCDTVと、50”HD PDPTVが42"FHD LCDTVと同等)、② 2010年Q2にLEDTV(LEDバックライト搭載のLCDTV)の部材不足と高止まり、③ LEDTVの投入により、CCFLTV(CCFLバックライト搭載のLCDTV)の製品ポジションが下がり、3DTVなど新機能を搭載したPDPTVのポジションニングが相対的に向上した点などが上げられている。

2010年のメーカー別のPDPモジュール生産は、パナソニックが約750万台、Samsung SDIが650万台、LG Electronicsが450万台、COCは50万台程度が見込まれる。
ただし、パナソニックはQ3がピークでQ4は調整基調、LG Electronicsも自社PDPTVの生産計画がQ3ピークであることから、Q4は減産が見込まれる。
一方、SamsungSDIはSamsung Electronics VDが強気なPDPTV生産を計画していることから、Q4にかけてもほぼフル稼働を計画している模様である。
現状の生産計画を維持した場合、2010年のPDPモジュール生産は、1900万台近くに達することとなる。しかし、2010年下期に入り、LCDTVは在庫超過傾向にあり、大型TFT液晶は生産ラインの稼動調整が始まっている。LCDパネルの供給価格は下落傾向にあり、LCDTVセットの価格値下げが強まると予測されている。
現在、TV市場において価格優位性を持つPDPTVであるが、LCDTVの値下げにより、販売価格もしくは販売数量に影響が出ると危惧される。PDPモジュールメーカー側は、2011年には15~20%の値下げを想定しているが、LCDTVの価格次第では、更なる調整が求められる可能性がある。
14 Sep

2010年7月のPDPモジュール出荷台数は引き続き増加、3つの理由でPDP TVが好調を維持

  • ハイエンドTVの販売開始でLCD TVの差別化ポイントが減少
  • 親環境/低消費電力化でLCD TVの輝度が低下、これに対しPDPは効率改善で輝度差が縮小
  • 一時期のLCDパネル供給不足でPDPが台頭、LCDに比べ低価格で消費者にアピール
  • 今後、50インチクラスの大型TVと3D TV市場で競争力の維持が可能に

 

調査会社Displaybankが、レポート「月間PDPモジュール出荷データ」の最新版をまとめ、2010年7月のPDPモジュール出荷枚数は前月比5%増の178万枚、金額(売上)ベースでは同4%増の5億2,000万ドルになったと発表した。
2010年に入り、PDPモジュールの出荷枚数は毎月増加傾向を維持している。

拡大が続くPDP TVの勢いの要因としては、大きく3つ挙げることができる。
まずは、CCFLバックライト・ユニット(BLU)搭載のLCD TVが、LED BLU搭載モデルや3D対応モデルなどの登場で、デザインや価格などPDPに対する差別化ポイントが減少したことである。
次に、親環境/低消費電力化の流れにより、平均的なLCD TVの輝度が550cd/m2から450cd/m2レベルに低下し、店頭でもLCD TVとPDP TVを見分けることができないほど輝度差が縮小。
さらに、2009年下期から2010年上期におけるLCDパネル供給不足の時期にPDPが台頭し、その後もPDPの価格は継続的に下落したことに対し、LCDパネルは相対的に価格下落幅が小さかったため、両者の価格差は徐々に拡大した。
こうしたモジュール価格の差がTVセットの価格に反映され、PDPとLCDの競合モデルの価格レベルが広がり、PDP TVは価格競争力をベースに強く消費者にアピールすることに成功したとみられる。

今後は、最近のTV市場の販売不振とLCDパネルの在庫レベル上昇により、LCDの値下がりも本格化し、下期はPDPへの価格下落の圧力も強くなる見通しである。
しかし、2010年に入り黒字化しているPDPは、LCDの値下げに対抗する余力があり、また、大型モジュールを減価償却が終了したラインで生産できるため、価格競争力を維持できるものと分析される。

この他、Displaybankでは、PDP TVは拡大している50インチクラスの市場とともに、2011年から本格的に3D TVに力を入れることで、大型サイズの3D TVとしてLCD TVに対して十分な競争力を確保することができると考えている。

 

よくわかるプラズマテレビ

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価格:1,680円(税込、送料別)

8 Jul

PDPモジュールの生産動向

2010年Q1(1~3月期)のPDPモジュール生産は、QOQほぼ横ばい(+0.4%)の約136万台/月であった。パナソニック、Samsung SDI、LG Electronicsの大手3社共にQOQ横ばいであったが、Samsung SDIがパナソニックとの差を少し詰めてM/Sを1ポイント差まで接近させている。
例年Q1はQOQ7~8%程度のマイナスとなる傾向があるが、① TV全体の需要が好調であったこと、② 樹脂材料を中心とした部材不足などがあり、大型サイズのLCDTV、特にLEDTVが予定通りに拡大できなかったこと、③ PDPTVのプライスポイントがリーズナブルであったこと、などからPDPTV需要は順調に推移した。

PDPTVの小売価格帯は、2010年Q2時点で42”XGAが500ドル前後、50”WXGAが700ドル前後、50”FHDが1,000ドル前後となっている。同価格帯のLCDTVの小売価格と比較すると、500ドル前後は32“FHD、700ドル前後は40”FHD、1000ドル前後は46”FHDが主要なスクリーンスペックとなっている。42“XGAと50”WXGAのPDPTVは、それぞれの価格帯でスクリーンサイズに対して値ごろ感を
発揮したと言える。

Q2にかけても同様の傾向が続いており、現状のペースが維持されるとPDPモジュールの生産は年間で1,900万台に達する見込みとなっている。ただし、未だHDグレードの廉価性に依存する傾向があり、FHDの比率が思うように上がらない状況にある。FHDグレードの比率を引き上げ、 3Dモデルの投入を機にプレミアム化を進めることが課題となってくる。また、下半期にかけてはLCDの価格が軟化する可能性があることから、PDPTVメーカーはカラーTV全体の需給状況に注意を払う必要がある。
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