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Flat Panel TV and Display World + Solar Power beyond

薄型テレビと関連する液晶・有機EL・プラズマ技術、業界企業そして市場トレンド情報を掲載していきます。 このブログで激しい市場の動きに追随できます。---- Since Nov.2004

カラーフィルター

5 Aug

大日本印刷、TV用液晶部品を大幅縮小

大日本印刷は液晶パネル用の基幹部品事業で、薄型テレビ向けを大幅に縮小し、スマートフォン(高機能携帯電話)など中小型の機器向けに集中する。電機大手が相次ぎ液晶テレビ事業を縮小している動きに対応する。日本企業は強みとされた高機能素材でも戦略の再構築を迫られ始めた。

 年内に北九州市と兵庫県姫路市の主力2工場で基幹部品のカラーフィルターの生産ラインを中小型用に改修する。現在は中小型の比率が3割程度だが、2015年度中にほぼ全量を中小型に切り替え、テレビ向けは受注があれば対応する。



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31 Jul

シャープ堺工場への出資、また遅れ 凸版・大日印

シャープは30日、堺工場の運営会社、堺ディスプレイプロダクト(堺市)への凸版印刷と大日本印刷の資本参加が、計画していた8月1日から8月31日に遅れる予定だと発表した。事業の吸収分割に伴って発生する契約の継承に想定以上の日数がかかっているためとしている。当初は6月末に統合するとしており、統合時期が計画から遅れるのは2度目となる。

12 Jun

液晶業界: カラーフィルターの市場動向

2011年Q4のTFT-LCD用CF需要は、大型TFT-LCD用パネルが枚数ベースで減産となった影響から、QOQ微減の約630万シート/月の実績となった。同期の大型TFT-LCD用パネル生産をアプリケーション別に見ると、タブレット用パネルやノートPC用パネルが減産傾向となったが、TV用パネルは増加傾向にあったことから、面積ベースでは微増を確保している。
2012年Q1は、IT用パネル、TV用パネル共にQOQマイナス傾向にあり、大型TFT-LCD用CF需要は落ち込んでいる。また、中小型TFT-LCD用パネル生産も2011年Q4、2012年Q1共に減少傾向が続き、中小型TFT-LCD用CF需要も厳しい状況にある。
2011年Q4の専業CFメーカー面積シェアは、大日本印刷(DNP)が約47.6%で首位、次いで凸版印刷が続いている。しかしながら、2011年Q4の両社は、主要顧客である日系パネルメーカーの稼働率が鈍化した影響を受け、CF出荷量では減少となった。2011年Q4、2012年Q1は、CF需要全体が伸び悩んだことでCF需給バランスは弛緩が進んだ。2012年Q2以降は、大型TFT-LCD用パネル生産、中小型TFT-LCD用パネル生産共に回復に向かい、CF需要が増加に転じ需給バランスは改善に向かう見通しである。



7 Jun

大日本印刷、液晶用カラーフィルター 印刷技術で作製

大日本印刷は液晶パネルの表示に欠かせないカラーフィルターを印刷技術で作製することに成功した。ガラス基板をロール状に巻き取るようにして加工でき、製造時間が2割短くなる。軽くて折り曲げ可能なディスプレーの普及に役立つ技術として、2014年度にも実用化する。
成果は米国で開かれる国際会議で6日、発表する。



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24 May

大日本印刷"赤字""不当解雇""偽装請負"でも社長は高額報酬の非道, 北島一族「冷たい経営」の帰結

2010年3月期、日本企業の日本人役員として報酬額トップの座に輝いたのは、大日本印刷(DNP)・北島義俊社長の年額7億8700万円だったことを、覚えている読者もいるだろう。経営不振の責任をとって翌11年度、同氏の報酬額は同3億5300万円に減額されたが、それでもため息の出るような額である。
 北島社長の巨額報酬の"秘密"はどこにあるのか? そんなことを考えさせる判決が、4月26日、さいたま地裁(坂口公一裁判長)で言い渡された。


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7 May

大日本印刷、液晶カラー・フィルタ事業を再編へ

大日本印刷は、2012年度通期の業績予想を下方修正した(ニュースリリース:PDF)。液晶カラー・フィルタの製造設備を減損処理し、特別損失247億円を計上する。

 同社は従来、テレビ向けを中心に液晶カラー・フィルタ事業を展開してきた。しかし、液晶パネルの競争激化に伴う価格下落で、パネル・メーカー各社の業績が悪化。顧客のパネル・メーカーがスマートフォンやタブレット端末向けへ事業の軸足を移すなか、大日本印刷も中・小型の液晶カラー・フィルタを中心とした事業構造への移行を決めた。スマートフォンやタブレット端末では高精細・高機能なディスプレイを採用する製品も多いことから「単純な価格競争ではなく、技術力で競争優位に立つチャンスがある」(同社広報)としている。

 現在、大日本印刷は液晶カラー・フィルタを国内5工場で生産している。このうち、DNPプレシジョンデバイス・大利根工場(埼玉県加須市)の生産を同・三原工場(広島県三原市)へ集約する。また、堺工場(大阪府堺市)を運営するDNPカラーテクノ堺は、シャープ子会社のシャープディスプレイプロダクトに統合することで合意しており、2012年5月中に最終契約を締結する予定だ(ニュースリリース:PDF)。

3 May

大日本印刷、3期ぶり純損失=液晶テレビ不振の波かぶる

大日本印刷は2日、2012年3月期の連結純損益が164億円の赤字(従来予想は80億円の黒字)になる見通しだと発表した。顧客の電機メーカーが製造する液晶テレビの不振が響き、部材のカラーフィルターが苦戦。関連設備について約247億円の減損処理を行い、純損益は09年3月期以来3期ぶりに赤字に転落する。 
 売上高は1兆5072億円(同1兆5400億円)、営業利益は340億円(同380億円)に下方修正した。配当予想は変更しない。
 主要顧客のシャープなどが液晶テレビの生産調整を実施した影響で、カラーフィルターは「昨年後半から年明けに稼働率が50%を切る時期が数カ月あった」(山田雅義副社長)という。
 この事態を受け、同社は中小型液晶や有機ELディスプレー向け製品へのシフトを加速させる方針。埼玉県加須市の工場は生産を縮小し、中小型液晶向けの製造設備を広島県三原市の工場に移設する。
11 Apr

シャープが堺工場を連結対象外に、大日印と凸版に新株割り当て

シャープは10日、液晶パネルの主力工場である堺工場(大阪府)について、大日本印刷と凸版印刷の堺工場内の液晶カラーフィルター事業を統合すると発表した。

堺工場の運営子会社「シャープディスプレイプロダクト(SDP)」が新株を発行し、大日印と凸版が取得する方向で協議する。4月末をめどに最終契約を締結し、6月30日に統合する予定で、堺工場はシャープの連結子会社から外れる見通し。

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21 Feb

液晶パネル色素材、国内設備増強を中止 三菱ケミカル

三菱ケミカルホールディングスは黒崎事業所(北九州市)で計画していた液晶パネル用の色素材の設備増強を中止した。昨夏以降、液晶テレビの販売低迷の影響を受け採算が悪化したため。今後、液晶パネルの需要が回復しても、色素材の販売は韓国や台湾向けが中心になるとみており、国内への設備投資は行わない方針だ。
増強予定だったのは「カラーレジスト」と呼ぶ素材。インクに顔料を拡散させた化学品で、液晶パネルのカラーフィルターの色のもとになる。
液晶テレビの大型化を受けて昨年までは販売量が順調に拡大していたため、主力の黒崎事業所に新ラインを建設し生産能力を倍増させる計画だった。2011年春に着工、今夏に稼働予定だったが「既に工事を中止した」(同社幹部)という。
三菱ケミはカラーレジストを韓国でも少量生産しており、今後の設備増強は韓国を優先して検討する。


26 Nov

カラーフィルターの市場動向

2011年Q2のTFT-LCD用CF需要は、大型TFT-LCD用パネル増産の影響を受け、数量ベースでQOQ約4%増の約630万シート/月となった。同期の大型TFT-LCD用パネル生産をアプリケーション別に見ると、TV用パネルとモニター用パネルは微増に留まったものの、ノートPC用パネル生産(タブレット含む)がQOQで20%を超える大幅な増加となった。
2011年Q3は、ノートPC用パネル生産(タブレット含む)の伸びがやや鈍化しているものの、大型TFT-LCD用パネル生産全体では増加傾向が続き、CF需要は比較的安定して推移している。また、同期は中小型TFT-LCD用パネル生産も好調に推移し、中小型TFT-LCD用CF需要も増加している。
2011年Q2の専業CFメーカー面積シェアは、大日本印刷(DNP)、凸版印刷がシェア上位を占める構図となっている。2011年Q2のDNPのシェアは約45.1%で首位に立っており、凸版印刷のシェアは約33.8%であった。しかしながら、2011年Q2の両社は、主要出荷先である日系パネルメーカーの稼働率が鈍化した影響により、CF出荷量では大きく落ち込んでいる。2011年Q3は、DNPのシェアが48.7%、凸版印刷が約34.6%となって両社共にシェアを伸ばしており、日系パネルメーカーの稼働率が回復に転じたことで出荷量も増加している。
2011年Q2のCF需給バランスは、大型TFT-LCD用CF需要の増加が寄与して、若干ながら改善された。2011年Q3は、大型・中小型TFT-LCD用CF需要が引き続き好調に推移し、CF需給バランスは改善傾向が継続している。しかしながら、2011年Q4以降は、大型・中小型TFT-LCD用パネル生産共に伸び悩み、パネルメーカーの稼働率低下によりCF需要が低迷しCF需給バランスが再び弛緩する恐れがあるため、専業CFメーカーにとって予断を許さない状況となっている。

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