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Flat Panel TV and Display World + Solar Power beyond

薄型テレビと関連する液晶・有機EL・プラズマ技術、業界企業そして市場トレンド情報を掲載していきます。 このブログで激しい市場の動きに追随できます。---- Since Nov.2004

ジャパンディスプレイ

2 Oct

日立・東芝・ソニー統合会社、有機ELパネル量産へ

中小型液晶パネルで世界最大手のジャパンディスプレイ(東京・港)は2013年に、有機EL(エレクトロ・ルミネッセンス)パネルの生産ラインを茂原工場(千葉県茂原市)に新設する。投資額は200億~300億円のもよう。米アップルへの供給もにらみ、スマートフォン(高機能携帯電話)向け有機ELパネルを生産する。先行する韓国サムスンディスプレーを追い上げる。
有機ELは、ホタルのように自発光する有機材料を画素に使う。パネルの後方から光を当てる液晶より、パネルを薄くして、消費電力を抑えることができる。




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8 Sep

ジャパンディスプレイ、有機ELパネルの量産検討

ジャパンディスプレイ(JDI)は2013年度下期に、有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)ディスプレーを量産する検討に入った。需要が拡大するスマートフォン(多機能携帯電話)などモバイル機器向けに拡販する。生産場所は茂原工場(千葉県茂原市)が有力。中小型の有機EL市場を独占する韓国サムスン電子に対抗する。
 有機ELは茂原工場、東浦工場(愛知県東浦町)に試作ラインを設置。開発を進めている。量産場所や規模など詳細は今後詰める。これまで12年度に試作をして13年度内に量産を判断するとしていた。

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4 Sep

ジャパンディスプレイ、液晶2ライン閉鎖-スマホ向けにシフト

ジャパンディスプレイ(JDI)は中小型液晶の旧式生産ラインを閉鎖する方針を固めた。石川工場(石川県川北町)と茂原工場(千葉県茂原市)の解像度が低く汎用向けの「アモルファスシリコン」用ラインが対象。今後はスマートフォン(多機能携帯電話)など高精細パネル向け「低温ポリシリコン」ラインを全社で増強し、生産能力を2014年度にも現行比3倍以上に高める。生産効率化により、15年度を到達年度とする売上高7500億円の計画前倒しにつなげる。
 ジャパンディスプレイはソニー、東芝、日立製作所の中小型液晶事業を統合して4月に発足した。閉鎖を固めたのは、石川工場のガラス基板サイズが第3世代(650ミリ×830ミリメートル)と茂原工場の3・5世代(550ミリ×670ミリメートル)ライン。2拠点とも他にラインを保有しているため、工場は存続する。すでに一部の顧客に生産移管などを伝えており、早ければ1年以内にも閉鎖する。原則、雇用は維持する見通しで閉鎖ラインの人員は他ラインに振り向ける。
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2 Jul

技術責任者に聞く、ジャパンディスプレイの強み ジャパンディスプレイ

TFTアレイについては、高精細スマートフォンのキー・テクノロジである低温多結晶Si(LTPS)技術で、東芝モバイルディスプレイが強い技術を持っていました。LTPS技術は、高精細化で課題となるパネル透過率の確保や、ドライバICなどの外付けチップのコスト削減に有効であり、高精細化が進む中小型パネルの分野ではとても重要な技術です。....

 液晶セルについては、モバイル分野で市場要求の強いIPS(in-plane switching)液晶技術で、日立ディスプレイズが強い技術を持っていました。液晶の弱点である、斜めから見たときの色変化を抑えられる技術です。スマートフォンやタブレット端末の普及によりモバイル機器の使い方が変わったことで、中小型でも重視されるようになりました。....

 周辺システムについては、ソニーモバイルディスプレイが強い技術を持っていました。周辺システムとは、パネルの表示画像をきれいに見せるための信号処理の技術です。私は東芝グループ出身ですが、ソニー・グループは信号処理の技術開発の歴史が長く、優れた周辺システム技術が生まれる土壌があると感じます。....

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8 Jun

651ppiの超高精細液晶、ジャパンディスプレイが2.3型品を開発

ジャパンディスプレイは、精細度が651ppiと高い2.3型で1280×800画素の液晶パネルを開発した。
直視型のディスプレイとして、「世界最高レベルの精細度を実現した」(同社)とする。
 画素ピッチは、39μm。駆動素子に低温多結晶Si(LTPS)TFTを採用することで、高精細化を実現した。同社が量産中のスマートフォン用パネルの約2倍の精細度となる。ジャギーのない活字印刷並みの滑らかな文字表示や、グラビア写真と同等の臨場感に優れた表示が可能とする。


11 Apr

ソニー・東芝・日立製作所「日の丸ディスプレー」誕生秘話

より良い条件を求めて日立が揺れ動く中、一貫して3社統合の必要性を唱え続けたのが、当時、日立ディスプレイズ常務で、現在はジャパンディスプレイ執行役員の佐藤幸宏氏だった。資金面でホンハイの支援を受けたとしても日立単独の技術だけでは生き残れないと感じていた佐藤氏は、毎月のように日立首脳を訪問。「日本の3社の強みを合わせた方が勝てる可能性は高い」と訴え続けた。エルピーダメモリなどで事業統合の難しさを知る日立の中西宏明社長からは「日本連合は茨の道だぞ。それでも行くのか」と覚悟を問われたが、佐藤氏らの意思は変わらなかった。

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10 Apr

三星vsジャンディスプレー、新体制でディスプレー市場争奪戦が始まる

韓国と日本の代表的ま電子メーカーが、ディスプレー法人を新たに立ち上げ、液晶表示装置(LCD)と有機発光ダイオード(OLED)部門で競い合うことになる。一部からは、台湾や中国メーカーによる挑戦も一緒に進められることになり、半導体市場のように「チキンゲーム」が繰り広げられるだろうという見方も出ている。
三星(サムスン)ディスプレーは2日、忠清南道牙山市湯井面(チュンチョンナムド・アサンシ・タンジョンミョン)の湯井事業所で発足式を行う。三星電子は今年2月の取締役会でLCD事業部の分社を決定した。LCD部門の低迷を挽回し、早い意思決定を行うためだ。




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4 Apr

ジャパンディスプレイが事業開始、「フラットな組織で意思決定を進める」と大塚社長

「目指すは、日本発のグローバル・リーディング・カンパニー。フラットな組織でスピーディーな意思決定を進めていく」――。
 中小型ディスプレイを手掛ける新会社「ジャパンディスプレイ」が、2012年4月1日に事業活動を開始した。代表取締役社長に就任した大塚周一氏は、冒頭の言葉で意気込みを語った。
 ジャパンディスプレイは、ソニーと東芝、日立製作所の子会社が手掛けていた中小型ディスプレイ事業を統合し、産業革新機構が中心となって設立した新会社。
2011年8月31日に設立を発表、同年11月に正式契約を締結した。資本金は2300億円(資本準備金を含む)。出資比率は、産業革新機構が70%、ソニーと東芝、日立製作所がそれぞれ10%である。




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3 Apr

有機ELディスプレーは13年めどに量産化判断=ジャパンディスプレイ

ジャパンディスプレイの大塚周一社長は2日、事業開始にあたって東京都内で記者会見し、有機ELディスプレーの製造について、2012年度の上半期中にサンプル品を提示して、2013年めどに量産化を判断していく方針を示した。

ただ、中小型の有機ELパネルは、サムスン電子が市場をほぼ独占している。この点について大塚社長は「単にサムスンに追随する『二番煎じ』では勝てない。われわれが有機ELに乗り出すときには、勝てる戦略をも持って出ていく」と述べた。その上で「今(サムスンより)出遅れているからと言って、将来的にこのままとは限らない。技術面では高精細化で難点もあるし、消費電力に問題もあるので、まだまだ有機ELの技術面で乗り越えることはたくさんある」とした。




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