2012年7月の大型液晶パネル価格は、ノート・パソコン用、モニタ用パネルでは前月比ステイとなったものの、テレビ用パネルではサイズによって価格の動きに違いが出た。39型では同2~3%の下落、40型と42型では同ステイ~1%の上昇、それ以外のサイズについては同ステイとなった。

7月から8月にかけては、第4四半期の年末需要に向けたパネルの生産計画がほぼ出そろうが、顧客であるセット・メーカーの出荷計画の下方修正が相次いでおり、2012年は盛り上がりに著しく欠ける年末商戦になりそうだ。

 テレビ用パネルにおいて、特に40型と42型の値上げトレンドが続いているのは、中国で6月から発効したエコ補助金制度を背景に、主に中国テレビ・ブランド会社によるテレビの出荷数増を見込み需要が集まっているからだ。一方、39型は今年になって出荷が始まったものの、エコ補助金制度により40型以上に需要が集まり、逆に39型は需要減となり余剰感が出た。このため、需要閑散期を待たずに価格の下落が始まっているもようだ。ただ、先述の40型、42型とも初期の「仕込み」は7月までに終了しているとみられるため、今後は他のパネルと同様に、ゆるやかな値動きになっていくと予測している。

 モニタ用パネルでは、特に韓国系パネル・メーカーが利益率の低いスクエア型(非ワイド型)などのパネルを生産中止したり、生産ラインごとに生産効率が良く利益率の高いパネルへの移行や推奨を顧客のセット・メーカーに告知したりしている。また、総じて生産ラインの製造能力をモニタ用パネルから、より利益率の高いタブレット用やテレビ用パネルへ移行させる動きが見られる。その一方で、台湾系パネル・メーカーはモニタ用パネルの出荷量をやや増やしており、韓国系パネル・メーカーのモニタ用パネル出荷減少を補う受け皿となっている。このため、供給側のタイト感はない。

 ノート・パソコン用パネルについては、一部のパソコン・メーカーによる14型ウエッジ導光板型パネルの需要が減っている一方で、14型および15.6型フラット導光板型パネルなど主要なパネルの需要は計画通りに推移している。第4四半期に「Windows8」を搭載したノート・パソコンの出荷が始まるものの、大きな需要の盛り上がりはなく、パネル価格はほぼ横ばいで推移すると予測する。