韓国と日本の代表的ま電子メーカーが、ディスプレー法人を新たに立ち上げ、液晶表示装置（ＬＣＤ）と有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）部門で競い合うことになる。一部からは、台湾や中国メーカーによる挑戦も一緒に進められることになり、半導体市場のように「チキンゲーム」が繰り広げられるだろうという見方も出ている。
三星（サムスン）ディスプレーは２日、忠清南道牙山市湯井面（チュンチョンナムド・アサンシ・タンジョンミョン）の湯井事業所で発足式を行う。三星電子は今年２月の取締役会でＬＣＤ事業部の分社を決定した。ＬＣＤ部門の低迷を挽回し、早い意思決定を行うためだ。




三星ディスプレーは、三星モバイルディスプレー（ＳＭＤ）との合併を推進する計画だ。ＯＬＥＤ部門で９０％以上を占めているＳＭＤと合併することになれば、世界最大手のディスプレーメーカーが誕生することになる。三星電子・ＬＣＤ事業部とＳＭＤの昨年の売上規模を合計すれば、計３０兆ウォンに迫り、昨年、約２４兆ウォンの売上を上げたＬＧディスプレーを上回ることになる。
ソニー、日立、東芝の、日本の代表的な電機メーカー３社が、日本産業革新機構（ＩＮＣＪ）から出資を受けて立ち上げるジャパンディスプレーも、今週、正式な発足を控えている。新規法人は、発足早々、スマートフォンやタブレットＰＣなどに入る中小型ディスプレーの生産に力を入れる予定だ。
韓国で日本で同じ時期にディスプレーメーカーが発足し、今年のディスプレー市場にも大きな変化が生まれる見通しだ。プラズマディスプレーパネル（ＰＤＰ）を抜き、ディスプレーの代表に定着したＬＣＤは、この２、３年間、景気萎縮による低迷から脱せずにいる。これを受け、ディスプレー業界は今後、ＯＬＥＤパネルの主導権をどちらが握るかを巡り、競争を繰り広げるものと見られる。三星電子とＬＧ電子は今年、ロンドン五輪を前後にテレビを発売する予定であり、日本業界も追い上げに乗り出す見込みだ。
ジャパンディスプレーは、まだ公にはＯＬＥＤ市場に参入するかどうかを明らかにしていない。最高経営者（ＣＥＯ）就任が予定されている大塚周一氏は今年１月、海外メディアとのインタビューで、「今のところ、ＯＬＥＤ技術がＬＣＤを上回っているとは考えていない。解像度や消費電力、寿命など、解決しなければならない課題が多く、冷静に判断する必要がある」と話したことがある。
しかし、電子業界では、ジャパンディスプレーのＯＬＥＤ部門への参入は時間の問題だと見ている。昨年、３社の中小型ディスプレーのシェアは、売上基準で１８％と、１７％のＳＭＤをやや上回っている。投資さえ十分に行われれば、韓国メーカーを脅かすだけのレベルに躍進することができる。
ＳＭＤの趙秀仁（チョ・スイン）社長は、「ジャパンディスプレーが４月発足することになれば、中小型ディスプレー部門では一気に２位になる」とし、「ディスプレー素材や材料分野は日本が強みを持っており、無視できる相手ではない」と話した。