Flat Panel TV and Display World

韓国Samsung Electronicsは、世界で初めて3D FPD TVの累計販売台数が100万台を突破したと明らかにした。
2010年2月末に発売して以降、約6ヶ月で達成した。
同社によると、特に米国では7月までに販売された3D FPD TVの9割弱がSamsung製で、Visual Display（VD）事業部 社長の尹富根氏は、「3D対応製品のラインナップ拡充や、大手コンテンツメーカーとの継続的な協業などにより、3D市場における地位をさらに確固たるものにする」と話した。
また、Samsungは2010年第2四半期のLCD TV市場でも過去最大のシェアを記録。
5年連続の世界トップシェア確保に向けて順調に台数を伸ばしている。

今年で開催50周年を迎えるIFA(国際コンシューマエレクトロニクス展) 2010が9月3日(現地時間)よりドイツ・ベルリンにて開催される。開幕2日前となる9月1日、ソニーが出展する新製品などを紹介するプレスカンファレンスを行ない、ソニーグループCEO兼社長のハワード・ストリンガー氏と、ソニーヨーロッパ・プレジデントの西田不二夫氏が登壇した。
ストリンガー氏は、まず、次世代テレビと位置付けるAndroidベースの「Google
TV」(Internet TV)について言及。ブース内でも試作機が展示され、テレビでイ
ンターネットにアクセスし、フルHD対応ブラウザのChromeから様々なアプリをダ
ウンロードして本体にインストールしたり、Google MapsやYouTube、Twitterな
どのサービスと連携していた。米国ではGoogle TVを今秋にローンチ予定として
いる。
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韓国LG Electronics（LGE）が、独Berlinで9月3日から開催される「IFA（Internationale Funkausstellung）2010」において、31インチ3D有機EL（OLED）TVと超大型3D PDPマルチビジョンを初めて一般公開する。
31インチ3D OLED TVは、本体の厚みがわずか2.9mmという世界最薄のOLED TV。
応答速度やコントラスト比、完璧な黒の表示などの点でLCDを上回っており、通常の2D映像はもちろん、3D映像でも一切乱れのない究極の画質を実現したという。
一方、3D PDPマルチビジョンは、60インチ3D PDPを枚数の制限なく上下左右に連結することが可能。
これにより、9枚連結すると180インチ、16枚だと240インチなど、超大型での3D表示を実現、また同PDP連結部の幅も世界最小の3mm以下とした。
さらに、1秒当たり600枚の映像を表示する600Hz駆動技術により、3D映像を表示する際に発生するクロストークを解消、色再現性なども高めたとしている。
ともに発売時期や価格などは未定。

TSUTAYA TVが展開する薄型テレビやブルーレイレコーダ向けのHD動画VODサービス「TSUTAYA TV」はは、9月1日よりTSUTAYA TV対応テレビやレコーダなどのインターネットアクセス画面にダイレクトリンクを設置した。
TSUTAYA TVは、「アクトビラ」上のVODとしてサービス開始したものの、2010年には独立運営となり、8月31日をもってアクトビラ内での案内を終了していた。
そのため、9月1日からは各社の対応テレビ/レコーダから、TSUTAYA TVにアクセスできるダイレクトリンクを設置。日立、ソニー、東芝、シャープ、パナソニックなどのテレビ/レコーダや、バッファローやアイ・オー・データのネットワークプレーヤーなどのインターネットアクセスが面に、TSUTAYA TV専用のリンクを用意している。各メーカーの対応については、TSUTAYA TVのお知らせページで案内している。
また、9月1日付けで視聴価格も改定。レンタルは最大33%、セルは最大55%の値下げとなった。

now, Logitech wants to be more dominant in the living room, courtesy of Google (GOOG) TV. It's partnering with the search giant on Google's initiative to bring the Web to the TV-viewing experience. A new Logitech set-top box, scheduled for release in the next few weeks, will bring Google and the complete Internet to your set. The idea is to mix in YouTube, Facebook, Twitter, AOL and other websites with CBS, NBC and ABC, and use Google search to find out what to watch.

Logitech already makes powerful, pricey TV remotes, and it leads the market for PC webcams. But its core product, the mouse, isn't selling as well as it used to, and the Swiss-based company, which has its U.S. headquarters here, needs a new hit. Hello, Google TV and Logitech Revue.

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グーグルとロジテックが、グーグルテレビで一気に躍進するだろうか？　Ｇｏｏ ｇｌｅ TVは今秋からＳＯＮＹのテレビに搭載することが決まっている。一方ロ ジテックのＳＴＢ（Ｓｅｔ Top Box)は、既にＨＤ TVを保有している人々にＧｏ ｏｇｌｅ TVの道を開く。数週間以内に発売する見込だ。 "This (Google TV) will be the first platform to bring seamless access to the complete internet on TV"と言う。携帯電話に多大な影響をもたらしたｉＰ ｈｏｎｅ同様、インターネットへの完璧なアクセス能力をＴＶにもたらすことで、 テレビの概念を大きく変革するものだとしている。 既にＰａｎａｓｏｎｉｃやSONY,VizioがネットにアクセスできるＴＶを売り出し ているものの限定的なアクセスしか可能としておらず、それらとは異なり"This is the complete Web"と自信を見せる。 ただ、アナリストの予想単価は＄２５０－３００であり、coolなconceptだが売 るのはｔｏｕｇｈだとしている。 一方のＡｐｐｌｅも、Ａｐｐｌｅ TV Boxを$99まで値下げしようとしている。 （もちろん新Ａｐｐｌｅ TVも視野に入れているだろうが） "The future of TV is coming to your TV", 魅力的な歌い文句だか、どのよう に消費者の心に響くのだろうか？

Panasonic to Change Company Name of Subsidiary (IPS Alpha Technology, Ltd.)
パナソニックは、液晶パネル製造子会社 株式会社IPSアルファテクノロジの商号を10月1日付け変更する。新社名はパナソニック液晶ディスプレイ株式会社。あわせてIPSアルファテクノロジ姫路、IPSアルファ支援会社も吸収合併する。
パナソニックは、6月30日にIPSアルファへの出資比率の引き上げと子会社化を発表していた。商号変更の理由については、「薄型テレビ事業をパナソニックグループにおける6重点事業の中核事業と位置づけており、基幹部材となる液晶パネル事業を、パナソニックグループとしてグローバルに戦略を一元化するため」としている。
また、今回の商号変更にあわせて、本店所在地も現在の千葉県茂原市から兵庫県姫路市に移転される。

韓国Samsung Electronicsが、TVチューナ内蔵のLEDバックライト・ユニット（BLU）搭載LCDモニター（LEDモニター）の新製品「SyncMaster 90」シリーズ「FX2490HD」を発売した。
2010年5月に販売を開始した同「70」シリーズと同じく、独自の「ToC（Touch of Color）」射出法を用いて“クリスタル親環境デザイン”としたTV兼用モニター。
24インチの大画面と「PIP（Picture in Picture）」機能を組み合わせることで、書類などの作成やネットサーフィンと同時に、画面の空きスペースでTVを視聴することができる。
画質面では、どの角度からでも正面からと同じ画質を得られる「Magic Angle」機能を搭載することで、寝転んだ体勢でも高画質の映像を楽しめる他、「Contact Share」機能により、PCの電源は入れなくともモニターだけでUSBメモリなどに保存した動画データなどの再生が可能と、利便性も高めた。
また、音質面では、7.1チャンネル「Dolby Digital Plus」と5.1チャンネル「DTS（Digital Theater System）」に対応している。
価格は54万9,000ウォン（約3万8,400円）台。

米市場調査機関、ディスプレイサーチの謝勤益・大中華区副総裁は29日、日系液晶テレビブランド各社が大幅な円高を受けて台湾受託メーカーへの発注を拡大し、ソニーは来年の生産委託比率を８割へと、今年の４割からほぼ倍増させるとの見通しを示した。これに伴い、同社の液晶テレビを生産する鴻海精密工業が、来年の出荷台数を少なくとも今年比2.3倍増の2,000万台に拡大するなど、台湾受託各社が大きな恩恵を受けるとみられる。30日付経済日報が報じた。
謝副総裁によると、鴻海は昨年から今年にかけてソニーよりメキシコ工場、スロバキア工場を買収し、同社の液晶テレビ生産台数の半分に当たる生産能力を持つに至った。鴻海の液晶テレビ出荷台数は、今年が前年比962％増の850万台、来年は最低2,000万台で、液晶テレビ受託生産で世界最大手となる可能性がある。現在の受託最大手は年産台数1,500万台の冠捷科技（ＴＰＶテクノロジー）だ。
　ソニーの2010年度（10年４月～11年３月）の液晶テレビ出荷目標は2,500万台で、首位のサムスン電子、２位のＬＧエレクトロニクスを追撃すべく、11年度は出荷目標を4,000万台に拡大する。これにより、鴻海のほか、緯創資通（ウィストロン）、仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）、ＴＰＶなども受注増に恵まれる見通しだ。
　ウィストロンはソニーからの受注拡大に伴い、来年度の液晶テレビ用パネルを確保するため、最近相次いで友達光電（ＡＵＯ）、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）との提携に踏み切った。アナリストによると、同社の液晶テレビ生産台数は昨年250万台、今年は120％増の550万台で、来年はソニーからの受注増で1,000万台に達する可能性もある。
日系メーカーでは、東芝も今年、液晶テレビの生産委託比率を６割に高め、ウィストロンの出荷増に貢献している。
三菱電機も今年、コンパルへの生産委託が100万台を超える見通しだ。液晶パネルは主にＡＵＯ、サムスンから調達している。
ＪＶＣ・ケンウッド・ホールディングスは27日、「ＪＶＣ」ブランドの液晶テレビを、瑞軒科技（アムトラン・テクノロジー）に委託することを決めた。アムトランにとってはブランド経営の試金石になるとみられている。
パナソニックも台湾メーカーへの委託を検討しており、コンパルが受注する可能性が最も高いと観測されている。

DigiTimesによると、韓国LG Display（LGD）は2020年までに中国にオプトエレクトロニクスの一大拠点を設立する計画を示しているという。計画は3期に分かれており、まだ中国政府の認可待ちではあるが、40億ドルを投資して2012年までに中国Guangzhouに第8.5世代LCD工場を建設、2012年第1四半期に量産を開始し、月産12万シートの生産能力を持たせる計画。この他、LGグループとして、2010年にLEDバックライト搭載LCD-TV事業を中国で拡大する他、2012年に3D-TV、2020年にはフレキシブルディスプレイ製品を展開するという。

DigiTimesによると、台湾Chimei Innolux（CMI）とChunghwa Picture Tubes（CPT)はLCD需要の減少を受け、稼働率を20％低下させるという。CMIでは第6/第7.5世代、CPTでは第6世代ラインを中心に生産調整を行う一方、中小型需要は堅調なことからCPTの第4.5世代ラインはフル稼働を継続する見通し。

DigiTimesによると、中国TCLの子会社China Star Optoelectronics Technology（CSOT）は2011年第4四半期に第8.5世代（8.5G）LCD工場での量産を開始するという。
2011年5月より製造装置の導入を開始し、年産能力は26～55型TV用パネルで合計1750万台を計画している。

シャープは中国の工場を液晶モジュール生産の中核拠点と位置づけ、設備を増強する。７―９月に順次増産投資を行い、２０１０年度は３００万―４００万台の生産を計画。０９年度実績の１５０万台と比べて２倍以上となる。同社の海外モジュール生産拠点としては最大規模。中国内のほかアジアや北米などへの供給拠点として今後も投資を続ける方針で、数年内には日本国内の生産規模も上回る見通しだ。
液晶モジュールは液晶パネルにバックライトや駆動回路などを取り付けたもの。生産会社の南京夏普電子（江蘇省南京市）のモジュール工程を増強する。すでに７月に導入した設備が８月に稼働したところで、さらに９月にも能力を引き上げる。投資額は明らかにしていないが十数億円程度と見られる。ポーランド、メキシコ、マレーシアといったほかの海外のモジュール生産拠点の規模を上回ることになる。

Upstream players in the TFT-LCD panel industry are reportedly to start leave-without-pay policies in September as a result of weakened demand from panel makers who are reducing utilization rates, according to sources in the LCD panel industry.
Utilization rates are being reduced despite the peak season, as inventory levels are high amid worse-than-expected demand in the end markets in Europe and North America, the sources noted.
But some panel makers are still optimistic about the fourth quarter. They believe that early promotional sales by channel players for the year-end holiday shopping season and procurement by enterprises will stimulate demand in the fourth quarter, the sources said.
Other panel makers are conservative, saying that panel shipment growth in the fourth quarter will be limited as it takes time for the channel to digest inventories, according to the sources. The uncertain economic conditions may deter consumers from buying.

東芝が、一部で報じられた「世界で初めて、2010年内にメガネ不要の3D TVを発売する」との記事について否定した。AV Watchが報じた。
同記事の内容は、「東芝は専用メガネが不要な3D TVの開発を完了し、年内に21インチを中心に3モデルを投入する。価格は数十万円クラスとなる模様」「東芝が新たに開発した3D TVは、角度の異なる多数の映像を高速で連続表示する技術を採用しており、この場合、人は脳内で立体的に映像を再現するため、専用メガネが不要になる」「メガネを使用しないため、どこからでも3D映像を楽しめる上、自然な映像なので目への疲労感も少ない」といったもの。
これに対し東芝側は、「当社はそうした発表は行っていない。現時点では、メガネ不要の3D TVに関する詳細を明らかにできる段階にない」と回答。
さらに、同TVの3D方式や発売時期などは「検討中」と答えた。

 ノートパソコン受託生産大手、仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）が、韓国液晶パネル大手、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）と、中国・江蘇省昆山市で合弁メーカー「楽宝顕示科技」の立ち上げを決めた。ノートＰＣ用パネルでの供給関係を強化し、鴻海科技集団（フォックスコン）に対抗することが狙いだ。
25日付経済日報などが報じた。
合弁メーカー設立を明らかにした陳瑞聡コンパル総経理は、「楽宝顕示科技ではノートＰＣ関連部品の生産、組み立て、販売を行う」と説明。さらに「鴻海がノートＰＣの出荷台数を拡大しているが、鴻海に（ノートＰＣ受託生産が）できて、われわれに（部品製造を）できないことがあろうか」と述べ、提携の狙いが鴻海対策であることを明確に示した。
陳総経理はまた、提携は一部で詳細が決まっていないため、詳しい内容は今後正式に発表するとした。同社は９月上旬に業績説明会の開催を予定しており、その場で発表される可能性がある。なお、証券業界からは、ＬＧＤとの提携はタブレットＰＣ用パネルの供給と関連がある可能性も指摘されている。
楽宝顕示科技の資本金は1,500万米ドルで、コンパルは49％、735万米ドルを出資する。このためＬＧＤ側が51％出資で主導権を握る見通しだ。
今年5,000万台、来年6,000万台のノートＰＣ出荷を狙うコンパルにとって、ＬＧＤとの提携は同社からのパネル供給を確保できるメリットがある。
ＬＧＤ側にもまた、サムスン電子、友達光電（ＡＵＯ）との３社で分け合ってきたノートＰＣ用パネル市場で、鴻海傘下の奇美電子（チーメイ・イノルックス）が追撃を狙う中、コンパルを安定顧客として出荷を拡大できる。
なお、陳総経理がＬＧＤとの提携について「今回はノートＰＣ」と発言したことから、「『次回』は液晶テレビ分野での提携が行われるのではないか」との観測も出ている。
コンパルは現在、日系メーカー３社より液晶テレビの受託生産を請け負っている。
陳総経理は先日、米メーカーからの受注も狙う方針を明らかにしており、ＬＧＤとはまずノートＰＣパネルの供給で提携し、その後液晶テレビパネルに範囲を拡大するとの見方だ。

パネル・メーカーにとっては，年末へ向けての一番数量が伸びる6～9月の時期に価格が大幅下落し，収益が悪化する。セット・メーカーにとっては，年末商戦の価格下落が予想より激しくなり，収益の確保が難しくなる。欧米でのマクロ経済の悪化懸念含めて，両者にとっては決して喜ばしい足元の状況ではない。

6月後半以降の液晶パネル市況の急変とともに，液晶パネルの供給過剰と液晶テレビ（セット）の在庫増加が顕在化し，液晶パネル価格が大きく下落を始めている。IT機器用パネルの中には，急激にキャッシュ・コストの水準まで価格が急落するサイズもある。液晶テレビ用パネル価格も想定より下落する見通しである。テレビ・ブランド会社においては，2010年前半にパネルを過剰に購入し，セットを生産した結果，在庫が増加した。2010年第2四半期はCCFL（冷陰極管）バックライト，第3四半期はLEDバックライト搭載モデルの在庫が増加している。また，米国・中国などで前半の液晶テレビ実売が期待以下に推
移したことも在庫増加の一因である。

直近で，台湾など一部パネル・メーカーの中には，大幅に稼働率を落とすような動きも見えるなど，2008年に同期した展開で2010年後半に入り一転厳しい状況となっている。一方，テレビ・ブランド会社においては，2010年前半に高い価格で購入したパネルを搭載したセット在庫の解消を急ぐ必要がある。在庫解消を主目的に，年末商戦のはるか前からセット価格を大幅に下げ始めている。既に米国では，32型で300米ドル近辺，40～42型で400米ドル近辺（いずれもCCFLバックライト搭載液晶テレビ）などという超低価格も登場している。中国でも，通常は10月第1週の国慶節商戦へ向けて9月中旬以降にセット価格の下落が始まるが，7～8週間分と過剰な在庫を保有する中国ローカル・ブランド会社の中には既に早めの価格値下げを始めるところが出てきている。8月に入り，あるモデルでは20～30％も価格を下げるブランド会社も出てきている。

今後のポイントは，年末商戦前に，欧米で在庫解消がどこまで進み年末商戦がどこまで盛り上がるか，中国でパネル・メーカーの価格協力によりどこまで在庫を解消でき，国慶節商戦が盛り上がり旺盛なパネルの発注が開始されるか，にある。先週，米国出張時にある販売店の方と話をした。米国については，「セット価格が下がっても，年末商戦前に需要が急回復することはないのでは」とのことであった。消費者は年末にセット価格を下がるのを待って買い控えており，最終的に年末商戦全体では「価格が下がり，台数は増える」と見ていた。中国については，パネル価格の下落の度合いによっては，セット価格が大きく下がる。それにより国慶節商戦が盛り上がれば，2011年1月以降の春節（旧正月）商戦へ向け
て旺盛なパネル発注が再度始まる可能性はあると考える。

大型TFT液晶パネルの生産調整が本格化している。台湾のパネルメーカーは6月頃より徐々に調整を開始していたが、Q3に入り韓国、日系企業も生産ライン
の稼動調整を開始した。
生産調整は、IT用パネルから始まったが、Q3にはTV用パネルに波及している。LCDTVの需要は、中国・北米が期待を下回るペースであるのに加え、5月まで
は好調を維持していた欧州市場も為替の急速な変動になどにより減速している。日本国内やその他新興国で販売が好調な地域が見受けられるが、世界全体
では調整基調となっている。また期待されたLEDTVも、部材不足などでコストが下がらずTVセット価格が高止まりしたことから、期待通りの需要拡大には至って
いない。
結果として、足元はTVメーカーやパネルメーカー側のパネル在庫が、堆積している模様である。パネル価格の急速な値下げを受けて、パネル価格が高い段階で調達
したパネルを早期に整理しようとするメーカーが増えている。

台湾パネルメーカーや一部の日系メーカーは8月に稼動を3割近く落として運営している。韓国大手は調整幅が少なく、LG Displayは1割、Samsung Electronicsは10%
以内の調整となっている。ただし、LG Displayは生産能力が拡大しているため、稼動調整は行っているが、減産調整とはなっていない模様である。韓国、日系の
パネルメーカーは、9月で一旦調整を終える方針であるが、台湾パネルメーカーはQ3をピークにQ4は調整に入る可能性を示唆していたことから、市場全体では中期
的な生産調整に入る可能性が高い。
今後の需要に大きな影響を与えるのが、パネル供給価格の動向である。8月の価格見通しでは、32"HD（CCFL、60Hz）の大口需要家価格はすでに170ドルに達する
勢いで下落をしている。他地域と比較して1割以上のコストアドバンテージを持つ韓国大手が率先して値下げを行った場合、台湾・日系パネルメーカーの採算条件は
非常に厳しくなると見込まれる。一方、高止まりしていたTVセット価格は、今後値下げに転じることが予想される。

中国BOE Technology Groupがトルコの家電メーカーVestelに大型LCDパネルを供
給することでMOUを締結した。
現在、中国LCDパネルメーカーが生産しているのは大型のPC用がほとんどです。また、PC用でも、モニター用よりも製造難度が高いとされるノートPC用を生産し
ているメーカーはごく一部で、生産比率も極めて低いのが実状です。
しかし、今回のMOUの内容を見ると、供給するパネルの用途は明確にはしていないものの、サイズは15.6インチ～55インチ。
その中で、供給比率が具体的にどうなっているのかは不明で、中心はやはり15～23インチぐらいのモニター用になると思われますが、15.6インチはノートPC用、55インチはTV用であることはほぼ確実
です。
価格が決め手になったとみられますが、自国（中国）のTVメーカーに本格供給する前に海外の新興国向けへ打って出るというBOEの戦略はなかなか興味深く、今後の中国パネルメーカーのTV事業を
占う上で、試金石となりそうです。

キヤノンは１８日、ＳＥＤ（表面電界ディスプレー）パネルを開発する子会社ＳＥＤ社（神奈川県平塚市）を３０日付で解散すると発表した。米企業による特許訴訟が長期化し、薄型テレビの低価格化がすすんだため採算が見込めなくなり、家庭用ＳＥＤテレビ開発から撤退する方針を表明していた。従業員４８０人はキヤノンに戻り、医療診断や映像制作向けなど、用途を絞り込んで産業用に開発を続ける。

LED LCD TV（LED TV）向けLEDチップは、今年上期は供給不足が続きました。
もちろん企業ごとに差はありましたが、最近はLEDチップよりもむしろ導光板（LGP）といった他の重要部材の不足が深刻化しています。
LEDチップの供給能力に関しては、関連メーカーの積極的なMOCVD装置の発注/増設によってめどが立ちつつありますが、こちらでも主要部材のサファイア基板の供給に懸念が持たれています。
つまり、“鉄砲はあるが、弾がない”といった状況になってきています。
しかし、全般的に見れば、下期のLEDチップの需給は上期よりもバランスが取れてくるとみられ、特にトップメーカーはLEDの需給についてはそれほどの困難はないと予想されます。